フリーエネルギーの定義

 

フリーエネルギー装置の定義

 

 

定義-1

 

動力源として一切の化石燃料を使用しないエネルギーシステム(Energy System)でなければならない

 

定義-2

 

力供給網から独立している完全な 自立システム(Stand alone System)でなければならない

 

定義-3

 

時間と場所に制約されない自由な駆動システム(drive system)でなくてはならない

 

定義-4

 

ガイヤ空間から得られる無限で安価に利用できるクリーンエネルギー(Clean Energy)でなければならない

 

 

フリーエネルギー装置の定義-1

 

定義-1

 

動力源として一切の化石燃料を使用しないエネルギーシステム(Energy System)でなければならない

 

化石燃料とは

 

現在使われている主なものに、石炭、石油、天然ガスなどがある。また近年はメタンハイドレートや、シェールガスなどの利用も検討され始めている。 上記はいずれも、かつて生物が自らの体内に蓄えた昔の炭素化合物・窒素酸化物・硫黄酸化物・太陽エネルギーなどを現代人が取り出して使っていると考えることができる。

 

地質時代にかけて堆積した動植物などの死骸が地中に堆積し、長い年月をかけて地圧・地熱などにより変成されてできた、言わば化石となった有機物のうち、人間の経済活動で燃料として用いられる(または今後用いられることが検討されている)ものの総称である。

 

化石燃料の歴史

 

18世紀後半にイギリスで発明された蒸気機関をきっかけに、後に先進国と呼ばれる諸国で次々と産業革命が起こることとなった。 蒸気機関が小型化が可能で比較的可搬性が高いこと、手間をかけずに従来の動力源よりも高い能力を引き出すことができることなどから、それ以前の動力の基本であった牛馬や人力、水車・風車などを置き換えてゆくこととなる。蒸気機関が稼働するためには蒸気を絶えず供給する必要があり、そのため大量の燃料が使われるようになった。もちろん従来から使われてきた薪や木炭なども利用でき、イギリスなどでは実際に使われていたが、森林破壊が深刻になったことなどを受け、後に石炭が使われるようになる。石炭は、比較的浅い場所に豊富に埋蔵されていたこと、特定の地層中に高濃度で存在していて精製等の手間をかけずとも使えることなどから、木材から置き換えられていった。しかし、石炭は安かったものの燃焼効率に優れず、常温で固体であるため輸送機器用の燃料としては使いにくく、また目に見えて黒い煤煙を吐くことも問題視され、先進国を中心に次第に需要が薄れてゆくこととなった。しかしながら単価の安さや各地に埋蔵されていることなどもあり、今なおアメリカ合衆国、中国、日本や途上国を中心に、発電所や高炉などで使われている。19世紀後半以降、石炭にかわって石油が使われはじめる。 それまでも東欧などで比較的浅く埋蔵されていた石油が地域住民により灯油として使われていたが、後に機械掘りやボーリングの技術が開発され、これが普及すると各地で地中深くから石油を掘り出す油井が造られ、大量生産されるようになると価格も下がり、また燃料として使われる成分は常温で液体のため(気化しやすい成分については圧縮すると液化し LPG として使われる)使い勝手が良いことなどもあって、特に輸送機器や発電、従来は薪や木炭などが主に使われていた暖房・給湯など、様々な用途の燃料として大量消費されるようになった。しかし、石炭にしろ石油にしろ埋蔵量に限りがあることから、後に天然ガス(常温で気体)も使われるようになり、またメタンハイドレートなどの研究もされている。現在、世界のエネルギー需要の約 85% が化石燃料で賄われている。

 

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』

 

 

 化石燃料とは、動物や植物の死骸が地中に堆積し、長い年月の間に変成してできた有機物の燃料のことで、主なものに、石炭、石油、天然ガスなどがあります。石炭は 3 億 6000 万年以上前の古生代の石炭紀に生息していた植物の遺骸 ( いがい ) などが地中に埋没し、炭化したものであり、石油はプランクトンなどが地下で高圧によって変化したものだというのが定説となっています。そのため化石燃料は、再生産することのできない有限性の資源です。石炭は炭素を主体として、酸素、水素、微量の硫黄や窒素を含む固体です。炭素含有率の高い順に無煙炭、瀝青炭、亜瀝青炭、褐炭と呼ばれ、この順に石炭化度、発熱量、燃焼比が低くなっています。これらいずれの種類の石炭でも、基本的にはベンゼン環やピリジン環、シクロヘキサン環が縮合した多環化合物がアルキレン (-CH2-) によって架橋されています ( 図 1 )。このような高分子の隙間には乾留などで揮発する低沸点の小さな分子があり、石炭を乾留するとこのような成分や弱い結合が切断されて石炭ガスやコールタールになるものと考えられています。

 

 

 

図 1 石炭の平均分子構造モデル NIRE ニュース、2001 年 3 月号

資源環境技術総合研究所 山田 理

 

 

 石油は、種々の炭化水素を主成分として、ほかに少量の硫黄 ・ 酸素 ・ 窒素などさまざまな物質を含む液状の油です。精製される前のものを特に原油 ( げんゆ ) といいます。原油は炭素数が 1 からまでの鎖状炭化水素を含み、分留によって分けられます。炭素数の少ないものから上げると CH4 ( メタン )、C2H6 ( エタン )、C3H8 ( プロパン )、 C4H10 ( ブタン ) があります。なおブタンはライターの液体燃料に使われています。これらは常温ではすべて気体です。炭素数 5 ~ 7 の範囲の鎖状炭化水素は、完全に軽質で、蒸発しやすい透明な性質のナフサになります。ナフサは化学反応によって、エチレン、プロピレン、ブタジエン、ベンゼン、トルエン、キシレンなどの重要な製品に作りかえられます。C6H14からC12H26までの鎖状炭化水素は配合調製されガソリンに用いられます。炭素数 10 ~ 15 の範囲の炭化水素からケロシンが作られジェット燃料に用いられます。炭素数 10 ~ 20 の範囲からディーゼル燃料 ( 軽油 ) と灯油が、そして船舶のエンジンに用いられる重油と続きます。これらの石油製品は常温で液体です。炭素数 20 以上の鎖状炭化水素は固体であり、パラフィン、ワックスを皮切りにタール、アスファルトの順です。

 天然ガスは石油と一緒に副生産物として得られるか、ガス油田から得られます。主成分はメタンで、他にエタン、プロパン、ブタンなどを含みます。地中に埋もれた有機物がバクテリアによって分解されて生まれたと考えられています。自動車、火力発電所などの燃料や工業製品の原料に利用され、燃焼したときの二酸化炭素排出量は石油より少ないです。都市ガスは天然ガスを用いています。ほかに、メタンハイドレート CH4 ・ 5.75H2O は水分子がつくる籠の中にメタン分子がとり込まれて火をつけると燃焼する氷状物質で、高圧、低温のもとで生じます。見た目は氷に似ており、火をつけると燃えるために「燃える氷」と言われることもあります。クリーンな燃料として期待されていますが、まだ実用的に採掘できる段階ではありません。堆積物中で有機物の分解によって生じる生物起源のものを主としていると考えられています。

【梅澤香代子 日本大学文理学部(2008年 5月)】

 

 

図 2 メタンハイドレートの結晶構造。三角緑はメタン分子、球赤は水分子
未来のエネルギー資源メタンハイドレート開発技術研究プロジェクト ホームページより ( http://www.mh21japan.gr.jp/mh-2.htm

 

http://www.rikanenpyo.jp/FAQ/buka/faq_buka_002.htmlより転載

 

動力源とは

 

現在の主な発電装置である「火力発電」「原子力発電」の動力源は化石燃料である石炭、石油、LPGガスの燃焼やウランの核分裂による熱源であり、この熱で水を発熱し、蒸気化によってタービンを回転させ発電させている。

 

今抱えるエネルギー問題は、この動力源である化石燃料が有限であることと、企業独占が主な問題である。

 

フリーエネルギー開発にとっては、化石燃料以外で以上の動力源を作り上げることが必要である。

 

動力とは

 

動力は機械装置を駆動させるためのもので、機械外部から入力された運動エネルギーないし機械内部で電気的エネルギーや化学エネルギーを消費して動作する機械要素から発生される運動(力)である。

 

外部から動力を入力される機械では、入力された運動エネルギーを使って動作に変換したり他のエネルギーに変換したりする。例えば水力発電は水の位置エネルギーを高低差を使って運動エネルギーに変換、さらにその運動エネルギーで発電機を動作させ、ここから電力を得る。

 

内部に動力の発生器をもつものでは、動力発生器のことをエンジンと呼ぶ。エンジンは入力された他のエネルギーを使って運動エネルギーを発生させるが、使用する燃料の種類やエンジンの様式によって様々な種類があり、また必要とされる動力の種類にもよって適切なエンジン様式が異なるため、様々なエンジンが利用されている。

 

 

こういった動力発生器には電動機(電気モーター)も含まれるが、一般にエンジンというと熱機関(熱エンジン)を指す傾向が強い。熱機関は熱の熱力学的な働きにより動作するが、この熱源を何に求めるかという違いや、どうやって熱を運動エネルギーに変換するか、また廃熱を何処に捨てるかといった問題や、エンジンに求められる出力やエンジン自体の大小などによって、多種多様なエンジンが発達している。

 

なお熱機関は、種類によって外部から動力を入力することで熱を移動させることができるものもある。いわゆるヒートポンプがそれで、これらは冷蔵庫から空調など様々な分野で利用されている。

 

主な動力 

 

水力 

川の流れなどで水車を回すことにより運動エネルギーを得る。

かつては水車小屋で製粉などを行っていた。現在でも水力発電で使われる。

 

風力

風車を回すことにより運動エネルギーを得る。

かつて、オランダなどでは揚水(排水)のために多く設置されていた。また、水車同様製粉のためにも設置された。現在でも風力発電で使われる。

 

電力

電気をモーターに流すことで電磁誘導により運動エネルギー(回転力)を得る方法が一般的。

 

人力

手、足などで、ハンドルやペダルを回すことにより運動エネルギーを得る。

自転車は足でペダルをこぐことで得られる運動エネルギーを動力として走行する。

発電機を人力で回し電力を得る場合は人力発電といい、他の動力が得られない場合の最終的な発電手段となる。

 

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』

 

 

 

現代社会において生活に必要な動力源としての化石燃料を手に入れるためには、大手独占企業から買う必要がある。ガソリン代、灯油代、電気代、ガス代、水道代、・・・等、お金が無くては生きることもままならない社会である。「命」は大手独占企業に握られている悲しい現実がある。世界の上位大手企業はエネルギー供給企業が独占している。有限資源としての化石燃料の問題性以上に、支配構造として利用されている化石燃料があり、支配からの解放に向けて「動力源として一切の化石燃料を使用しない」フリーエネルギーの開発に意義がある。

 

 

「原発も石油も支配し、おそらく再生可能エネルギーをも支配しようと企んでいるエネルギー産業と戦うためには内輪もめなどしている余裕はない 」

 

すでに広く知られていることだが、原発を全廃しても発電能力に問題はない。放射性物質は排出しないものの、火力発電は二酸化炭素以外にも大気を汚染する物質を出す。かつてに比べて改善されているが、問題はある。油田の開発や事故で環境が破壊されることも忘れてはならない。

 その石油を抜きにして原子力発電を語ることができない。核事故を抜きにしても、ウランの採掘から核廃棄物の保管まで、原発は石油がなければ維持できない。原子力と石油を対立させて考えるべきではないのだ。原子力や石油を支配しているのはエネルギー産業であり、現在は再生可能エネルギーの研究開発を進めていることだろう。

 そうした石油を使い続けてきた理由のひとつは、その安さにある。安さを維持するためにエネルギー会社は独裁体制を必要としてきた。石油価格が上昇すればコスト面で見合う油田が増えるほか、代替エネルギーの開発にも拍車をかける。だからこそ、サウジアラビアのファイサル国王は原油価格の高騰を嫌った。

 1973年、第4次中東戦争が勃発して10日後にOPEC(石油輸出国機構)に加盟するペルシャ湾岸の6カ国が原油の公示価格を1バーレルあたり3.01ドルから5.12ドルへ引き上げると発表しているが、この決定にも当初、ファイサルは反対していた。

 ジェフリー・ロビンソンの『ヤマニ』によると、石油価格の値上げを望んでいたのはヘンリー・キッシンジャーだった。2001年1月14日付けのオブザーバー紙によると、1973年5月にスウェーデンで開かれた秘密会議での討議され、その際にアメリカとイギリスの代表は400%の原油値上げを要求したという。

 この値上げで石油産業は大儲けしたようだが、この時期、欧米の巨大資本が原発を推進しようとしていたことも忘れてはならないだろう。石油が値上がりすれば火力発電のコストは上昇するわけで、原子力産業にとってもこの値上げは朗報だった。

 イギリスのジャーナリスト、ロビン・ラムゼーによると、この会議を開いたのは「ビルダーバーグ・グループ」である。この決定を受け、イランのパーレビ国王は石油価格の値上げを主張していた。

 少なくともその当時、OPECは巨大石油資本のコントロール下にあるカルテルだった。その頃はセブン・シスターズと呼ばれた巨大企業7社が石油を支配していたが、今では4社に集中している。

 そのうちの1社がエクソンモービル。その名の通り、エクソン(かつてのスタンダード石油ニュージャージー)とモービル(かつてのスタンダード石油ニューヨーク)が合併してできた会社。スリーマイル島原発が事故を起こす直前、1970年代のアメリカではエクソンが濃縮ウラン供給の中心になると見られていた。

 石油と同じように、アメリカに濃縮ウランを頼ってきたのが日本。1970年代に石油と濃縮ウランをアメリカ以外から調達しようとしたのが田中角栄である。田中はアメリカを無視する形で中国と友好関係を結んでいる。エネルギーにしろ外交にしろ、田中はアメリカにとって好ましくない首相だった。

 現在、世界のウラン生産はカナダのCameco、フランスのAREVA、オーストラリアのリオ・チント・グループに集中、世界の約60%を支配している。

 Camecoは1988年、チェルノブイリ原発事故の2年後にエロドラドとサスカチェワンが合体してできた会社。エルドラドの歴史をさかのぼると、マンハッタン計画の最中にカナダ政府の国有企業となっている。

 AREVAは2001年にフラマトム(AREVA NP)、コジュマ(AREVA NC)、テクニカトム(AREVA TA)が合併してできた会社。フラマトムやコジュマはロスチャイルド系の会社として有名だ。AREVAもリオ・チントと同じように、ロスチャイルド系の会社と言えるだろう。

 ロスチャルドも巨大な石油利権をもっているが、アメリカではロックフェラー系の石油産業が1970年代に原子力発電の分野に力を入れていた。その当時、アメリカにおける濃縮ウランの供給は石油メジャーの1社、エクソンが中心になると考えられていた。1978年に米エネルギー省が遠心分離工場建設にゴーサインを出した段階で、同社は45億ドルを遠心分離法ウラン濃縮技術に投資していたとされている。

 こうした巨大資本の思惑にダメージを与えたのが1979年3月にアメリカのスリーマイル島原発で起こった事故。事故の後、西ヨーロッパやアメリカでは原発建設に急ブレーキがかかり、反核運動が盛り上がった。日本でも原発への風当たりが強くなる。

 しかし、日本の場合、原発に対する恐怖は間もなく薄らぎ、原発の建設が続く。世界の原子力産業にとって日本は上得意だったわけだ。2001年にジョージ・W・ブッシュが大統領に就任すると、アメリカでも原発の拡大を政策として打ち出し、バラク・オバマもその政策を引き継いだが、福島第一原発の事故で推進は難しい状況である。
 

http://plaza.rakuten.co.jp/condor33/diary/201108160001/より引用

 

 

ケッシュ財団の活動

 

ケッシュ財団は、財団が開発し、すでに国際特許申請済みの画期的テクノロジーを人類に無償で開放し、世界平和の達成を目的として設立されたベルギーにある非営利団体(現在はイタリアに移転済)。創設者はイランの原子力エンジニアの Mehran Tavakoil Keshe氏。彼の活動は過去40年にわたり、すでに300以上の応用技術が特許申請済み。彼へのインタビューなどによると、様々な組織が彼の活動を妨害しようとし、殺害の脅迫や嫌がらせにあって来ている。

財団のもつ技術(スペースシップ プログラム)を用いれば、世界の水、食料、環境汚染、医療、エネルギー全ての問題の解決が可能。2013年3月21日、世界平和会議への参加と、平和条約への署名を世界中の政府に呼びかけた。が、今まで独占で利益を得てきた様々な業界の反発が大きいのは必須で、マスコミでは財団の活動は報じられていない。

 

ミニプラズマリアクター式エネルギー発生装置

 

 

UFOや宇宙人はいるのか?、いないのか?
この論争にそろそろ結論が必要な時代を向かえています。

問題は「いるのか?、いないのか?」ではなく
「真の情報」がどうなのか?が問題であると思う。

情報の隠蔽、嘘、がまかりとっている「情報社会」は「支配構造」の根幹であり、誰かにとって「不都合な真実」は隠蔽されています。

メディアは、この支配構造の補完システムです。
嘘の情報に惑わされない「真実を知る能力」が必要になってくるのでしょうね。

 

ーひろべ絵の絵ぶりDAYブログよりー

 

 

 

「メタンハイドレートは資源ではない」

 

石井吉徳・元国立環境研究所長  オルタナ2011年10月11日

 

 

今回の原発事故の後、メタンハイドレートを原子力の代替として注目すべきとの論も出てきた。しかし東京大学名誉教授で元国立環境研究所長の石井吉徳さんは「そもそもメタンハイドレートは使えるような資源ではない」と断言する。その論を寄稿して頂いた。

■資源は質がすべて

3・11の原発事故を契機として、日本独特ともいえる、エネルギーについての、とんでもない誤解が喧伝されている。「日本近海の海底下にはメタンハイドレートが膨大にある」「日本のメタンガス消費量の100年分もある」というものだ。NHKを含めたメディアでも、派手なキャッチフレーズで登場する。その姿は「溺れる者藁をもつかむ」かのようで、私は機会あるごとに警告してきたが、一向にその勢いは衰えない。そもそも、資源について重大な誤解がある。「量」だけで資源を見る一方で、「質」の視点がない。その期待感は、あたかも太平洋戦争が敗色濃厚の時、日本は神国、いまに神風が吹く、そして鬼畜米英をやっつけてくれる、との神がかりの話になりかねない。それなのに、あたかも実際に起こるかのように喧伝され、国民もそれに期待し、願った。これを批判すれば国賊のように言われたものである。当時、幼かった私は「大人は何と馬鹿なのだろう」と思ったことを今でも覚えている。今のメタンハイドレートも、そのようなお話だ。そこで改めて「資源とは何か」、小学校の理科レベルの話をしなければならない。何せJOGMECなどの経済産業省傘下の政府機関、東大を含めた学界、石油技術協会などの専門学協会などがメタンハイドレートを容認し、宣伝している。すでにかなりの税金すら投入されている。メディアでも、まるでメタンハイドレートを3・11後のエネルギーの救世主のようにもてはやす。神話は原発安全神話だけではないのだ。これでは3・11後の日本の未来が危ない。
一言すれば、エネルギーはEPR=Energy Profit Ratioで判断すべき、入力エネルギーと出力エネルギーの比=エネルギー収支比で考えるべきだ。これがエネルギーの絶対条件だ。簡単なことである。

■在来型ガス田と全く違う

メタンハイドレートは、普通の天然ガス田と違い、掘削しても自然に噴出しない。固体のメタンと水の水和物、メタンを中心に周囲を水分子が囲んだ形に、包接水和物は低温かつ高圧の条件下で、水分子は立体の網状構造を作り、内部の隙間にメタン分子が入り込み氷状の結晶になっている。固体なので、火をつけるとメタンが分離するので燃える。このために「燃える氷」とも言われる。この水和物1 立方メートルを1気圧の状態で解凍すると164 立方メートルのメタンガスを得る。分子式は CH4 5.75H2O、密度は0.91 g/cm3である。日本列島の周辺の海底下にも、堆積地層内有機物の分解で生じたと推定されるメタンが固体の水和物メタンハイドレートとして広く分散して存在している。この水和物は低温、高圧で安定する。シベリア、カナダなどは低温なので、メタンハイドレートは地表近くに存在する。一方、日本などでは水深1キロメートル程度の深海底、地層内に分布している。四国沖、御前崎沖なで存在が確認されている。メタンハイドレートは日本のみならず、世界の海域で広くその存在が昔から知られているが、それを在来型の天然ガスと同じとは考えてこなかった。その量は膨大であることも分かっていた。これが資源として価値があるかどうかだが、前にも述べたようにメタンハイドレートは濃集して存在していない。だから資源として価値がない。
その性状をもう少し、説明しよう。メタンハイドレートの堆積層は地中深くなるにつれて地温が高くなるためガス化する。そのため海底斜面内、水深500-1000 m程度でその下数十から数百mにしか存在できない。そこで固体状メタンハイドレートより、その下の遊離メタンを通常のガス田のように採取できないかが、話題になったこともある。だがその後の掘削事例から、その可能性がないと分かった。

■日本での取り組みの経過

1990年ごろ、元通産省傘下の日本エネルギー総合工学研究所が、様々な非在来型の天然ガスの可能性を、業界、学会からの識者を集めた委員会で調査研究したことがある。私はその委員長を務めた。その検討の中で取り上げたのがメタンハイドレートだった。資源かどうか判然としないメタンハイドレートを論点整理した。経済大国となった日本が、もう欧米追従だけでなく、国費を費やして資源価値があるか整理することとした。そして研究調査すべきと報告した。それから20年を経て、何となく資源と決め付けたのか、毎年かなりの額の国費が投じられる公共事業化事業と化したようである。資源かどうかの見極めの総投資額を100億円程度と思っていた。その後の経過は詳しくは知らないが、毎年の規模となったようである。

■いわゆるメタンハイドレートは、濃集されていない

繰り返すが、資源は質が全て、量ではない。濃集されていないものを集めるにはエネルギーが要る。ところが日本ではその意味が理解されない。例えば、1996年の時点でわかっているだけでも、メタンハイドレートは天然ガス換算で7.35兆立方メートル、日本で消費される天然ガスの約96年分、以上あるというのである。これは原始埋蔵量であって、経済的に可採な資源量と違う。大事なのは「エネルギーコスト」だ。良く話題になるマネーコストは殆ど無意味である。海底面下に薄く分布するメタンハイドレートは固体である。通常のガス田のように掘削しても噴出するわけでない。先ず地層中に安定分布する固体からメタンガスを遊離しなければならない。だが、当然、ガス化にはエネルギーが要る。EPR(エネルギー収支比)は低い。一言すれば問題にならない。

■膨大なメタン回収エネルギー

資源3条件とは1)濃集されている 2)大量にある 3)経済的な位置にあるもの--だ。資源にするには、この3つの条件を満たすべきだが、社会では殆ど理解されておらず、専門家の間ですら誤解がある。地学雑誌という専門誌(末尾参照)、2009年特集号にメタンハイドレートが総説されている。そしてメタンの「原始資源量」は日本近海に膨大と記されているが、この原始埋蔵量とは地下に存在するという程度の意味のようで、資源としての経済性とは無関係だ。「メタンハイドレート鉱床」という表現もある。本来この言葉にはもう少し具体的な意味がある。金属鉱床において、品位が低いと幾何級数的に投入エネルギーが増大するという意味が込められている。
資源は品位が大事であって、ただ量が多いではダメである、特にエネルギー源では、EPR(エネルギー収支比)が極めて重要だ。通常の天然ガス田では、掘削すればガスは自噴するが、固体のメタンハイドレート層では自噴しない。固体としての濃集条件も大事であろう。それも満たさないから、井戸を掘って回収出来るものでもない。だが、その性状は昔からある程度はわかっていた。1930年代ころ、天然ガスパイプラインを塞ぐ邪魔者として知られていた。海洋地質学的には国際深海底ボーリングで、コアも採取されていた。しかし一方において掘削時の暴発も大いに警戒されたものである。 アメリカのバミューダ沖は魔の三角地帯、海底地すべりに伴うメタンの暴発が船、航空機に災害を起こす地帯として大いに恐れられた。一般的な海洋地質研究には、アメリカ東海岸、ウッズホール海洋研究所が有名である。私も訪問したことがあるが、フロリダ沖などでの総合的な研究成果は素晴らしかった。しかし彼らに、メタンハイドレートが資源という意識は殆ど無かった、と記憶している。

■長年の研究プロジェクト、その経過と成果

メタンハイドレートの調査研究には音波探査、ボーリングが欠かせないが、近年は石油探査に使われる大規模な海洋地震反射法も用いられる。反射記録断面に強い反射波列として、メタンハイドレート層が表現されるからである。音響インピーダンスの顕著な変化のためで、ボーリングさらに具体的に調べるのである。コア採取で、メタンハイドレートはシャーペット状に観測、採取されるものである。日本では最初、エネルギー総合研究所に設置された委員会(委員長石井吉徳)で1990年ころから研究調査を始められた。その後、石油天然ガス・金属鉱物資源機構と関連する民間の探査、海洋掘削会社に引き継がれた。そして年100億円もの税が投入されるようになった。南海トラフでは、ボーリングによって、メタンハイドレートが確認された。そして2002年には、国際共同作業として、カナダのマッケンジー・デルタで永久凍土地帯の浅層を掘削、メタンハイドレート層に熱水注入してメタンガスが回収されている。2008年に、同じく永久凍土1100mのメタンハイドレート層から、減圧法でメタンガスが連続回収された。これを受けて、2018年頃にはメタンハイドレート事業が商業化すると言われたが、その経済性は不明のままだった。

■膨大な回収エネルギー、見積もられない収支比、EPR

かくして20年が経過した。だが上述のように経済性は不明のまま、EPR(エネルギー収支比)も未評価で、納得できる回収エネルギー分析もされていない。カナダでは地下1000mのボーリング孔から80℃の温水を注入、メタンは遊離回収されたが、これはメタン生産に別エネルギーが使われたことになる。減圧法も試みられた。しかしそれだけでは不十分とみられている。減圧法が主体だが、他の+αが必要とされている。例えば分解促進にメタノールの注入、そして分子置換に二酸化炭素の挿入も考えられる。それはメタンより二酸化炭素のほうが安定トラップされるからである。だが技術的には可能であっても、エネルギーコストはさら増大しよう。私が委員長を務めて、資源かどうか見極めようと述べてから、もう20年ほどが経過した。だが依然としてEPR(エネルギー収支比)による科学的な経済評価は何時になるのか見当もつかない。その反面、楽観的な話ばかりがメディアに流される。既に利権構造化しているのであろうか、「メタンハイドレート・ムラ」が出来上がったようだ。もう止めにして欲しいものである、税を負担しつつ幻想を追う国民が哀れである。

 

石井吉徳(いしい・よしのり) 東京大学理学部物理学科(地球物理学)卒、工学博士 、東京大学名誉教授、「もったいない学会」会長。東京大学工学部(資源開発工学科)教授、国立環境研究所所長(第9代)、日本リモートセンシング学会長、物理探査学会長、石油技術協会副会長、NPO地球こどもクラブ会長。専門は地球環境学、地球物理学、エネルギー・環境科学、リモートセンシング、物理探査工学

 

 

 

1.石油減耗時代、新しい価値観が問われている



連日、経済成長、浮揚が話題です。もっと財政支出を、産業・雇用対策を政府は考えよ、との大合唱です。しかしすでに日本は世界最大の借金大国、20年間の日本病は益々重体、そこに東日本大震災です、更なる要求、不満が政府にぶつけられます。それは可能なのでしょうか、無いものねだりではないでしょうか。何か根本、思考の原点を変えなければならないのではないでしょうか。石油文明を支える「安く豊かな石油」が限界なのです。1972年のローマクラブの「成長の限界」が現実になっている、と考えます。当時、エコノミストが「限界」を嫌って一斉攻撃し葬ったのですが、それを助けたのがテクノロジスト、技術至上主義でした。成長願望は原発崩壊後も変わらないようです。日本は無資源国と言われますが、昔は金や銀、石炭など豊富でした。けれど採り尽くしてしまった。それがいま地球規模でおこっているのです。でも認めようとしません。例えば新しい車社会の試みとして、電気自動車が話題ですが、その電池に使われるリチウム資源は南米の塩湖で採れますが、それも自然の蒸発で濃縮された資源です。勿論有限で、環境汚染が激しいのです。このようなことは日本で話題にしません。そして原子力発電に使われるウランも濃縮されたもの、当然有限です。そこで海水ウランという人が、業界トップにすらいます。エネルギー収支比、EPRがわかっていないのですね。在来型と非在来型のエネルギーのちがい、本物とそうでないもの、それはEPRで判断するしかないのです。日本では近海に天然ガス資源としてメタンハイドレート豊富と、いろいろな幻想が報道されますが、濃集されていない海底面下の地層中に分散した水和物で、ガス油のように自噴するわけではないのです。そのほか様々な新エネルギーもEPRで見直さないと無限の税の浪費となります。


石油減耗時代はもう来ている

 

繰り返します、「安くて豊かな石油」が現代の大量生産型の工業文明を支えました。グローバリゼーションのための船の運賃は非常に安く、そのおかげで中国なども鉄鉱石を南米から輸入し鉄を造って輸出する経済が成り立っています。日本も食料の多くを海外から安く輸入できました。しかし石油減耗で飛行機、クルマ、船など、内燃機関に石油を使う現代の運輸システムは衰退するでしょう。これはグローバリゼーションの終わりを意味します。流体燃料が支えたグローバリゼーションが衰退すると、食料が安く輸入できないばかりでなく、肥料やトラクター燃料、農薬などに影響がでます。食料生産は低下します。今は食料1キロカロリーを生産するのに、石油を10キロカロリー使っていますから現代の人間は石油を食べているようなものです。いま世界中で富裕層に富が集まっており、大きな格差社会ができています。石油をベースの経済成長主義は、社会に大きな歪みをもたらしました。日本では年間3万人もの自殺者が出ています、若い人は大学を卒業しても就職できません。地方や一次産業は疲弊し、人々のつながりが希薄となり、心が貧しくなっています。石油ピーク後はこうした効率優先社会は成り立たなくなりますから、むしろ地産地消型で食料生産にも人手がかかるので、雇用が増えます。風車や小型の水車などは地場産業向き大工さんが造れます。地方で中小企業、産業を育って行くでしょう。そういう視点から見直すと何をすべきか見えてきます。政治家や大企業のトップ、高級官僚は今の状態を変革しようと思っていない。彼らは今がハッピーで「幸福ピーク」なのです。でもお金持ちでない庶民、とくに若い人は上の人の考えをクールに見ている。政府や企業が煽る、浪費のかけ声に踊りません。直感的に無駄をしてはいけない、無駄の先に未来はないと思っているようです。「もったいない」が分かっているのでしょう。2008年、リーマンショックの前、トヨタ技術会で、石油ピークについて講演しました。、1000名を超える人が集まりました。その事前打ち合わせで何回か会った若いトヨタ社員は、自分が50~60歳になった時、今のトヨタがこのままでないと直感していました。一般の国民もクールに見ています。この意味では日本国民の意識は世界の最先端なのかもしれません。石油ピークは文明ピークです、社会の仕組みが大きく変わる、と肌で感じているのかもしれません。

 

2.石油ピーク、その資源減耗が日本で報じらない、どうしてか

 

日本は石油ピークの重大さを分かっていません。当たり前のように石油を使っているから、なんとかなるだろうと思っているのでしょうか。石油がどれほど貴重で優れたエネルギー源かが分かっていない、よく言われる喩え、「低く垂れ下がった林檎」はもう取り尽くした、のです。石油は流体燃料です、内燃機関に欠かせません、プラスチック製品や、農薬、化学肥料、道路のアスファルトなどにもなる多目的資源です。余すところなく全部使える、しかも他の鉱物資源と違って自噴します。石油を「汲み取る」と言うのは大きな間違い、実際は地中から轟音と共に噴き出してくる物質です。このような資源は他にありません。話題のカナダのオイルサンドは一種の鉱山です。アメリカで有名な、古い頁岩層にわずかに含まれるシェールガスは、水平ボーリンクで水、化学物質を圧入して割れ目をつくり天然ガスと生産しますが、その割れ目の保持に砂粒なども入れます。これは水圧破砕、通常のガス田と違って自噴はしないのです、そしていま環境被害が表面化しています。
そのようのものは非在来型といいますが、それも無限ではないのです。大事に子孫に出来るだけ残しておきたいものです。だから私は先ず脱浪費、もったいない、でと主張するのです。

 

http://oilpeak.exblog.jp/page/2/

 

 

定義-2

 

力供給網から独立している完全な 自立システム(Stand alone System)でなければならない

 

求められている発電技術は、使用に適した商業的に実現可能な電力として、システムの稼働に要するよりも多くの出力エネルギーを発生する、エネルギー発生装置である。そのフリーエネルギー技術はオーバーユニティ(入力よりも出力が大きい)であり、家庭、企業、産業界で標準的な電気器具を作動させる、商業的に実現可能なものである。その装置は、以下の性質を備えなければならない。

 

1.電力供給網から完全に独立している。装置は、既存のどんな電力供給網またはその他のどんな電力供給システムにも接続されずに無期限に稼働する、完全な 自立” システム(stand alone system)でなければならない。最終的にその装置を電力供給網に接続し、その余剰電力を電力会社に還流してもよいが、あくまで自立システムであることを証明してからである。

 

2.自動始動(selfstarting- 装置は自分自身の電源、たとえば電池、蓄電器などにより自動始動できなければならない。

 

3.自己充電(self charging- 負荷運転をしながらそれ自身の電力で始動システムを再充電する手段を備えていなければならない。

 

今後、エネルギー供給のあり方は、従来のように遠方の発電所から一方的に送られてくる「大規模集中型」から、地域で必要なだけ電力をつくって共有し合う「小規模分散型」へと変わっていく。私たちは自分たちのエネルギーを主体的に選択・生産し、管理する「エネルギー・デモクラシー」を地域に根付かせ、発展させることによって、フリーエネルギーによる持続可能な社会を実現することが求められている。

 

 

 

電力

 

電力とは、電気の形で伝えられる力(あるいはエネルギー)のことである。

物理学の領域では、単位時間に電流がする仕事量のことを「電力」と呼んでいる。

 

一般的に言うと、電力は電池や発電機で作られている。電力は個人が小規模に作ることも可能である。たとえばソーラーパネルや小さな風力発電機や小さな水力発電機などを用いて、家庭で消費する電力をまかなったり、家庭で消費する以上につくり余剰分を販売することもできる。

 

電力を商品として販売(供給)することで収益(売上)や利益を得ている会社を電力会社と言う。(世界的に見ると電力会社には様々な規模のものがあり、大手もあれば小規模のものもある。日本では小規模のものとしてPPS(特定規模電気事業者)という位置づけのものが登場した。)現代の電力会社は一般に電力を三相交流で供給しており、電圧としては高圧電力・低圧電力の両方を販売している。電力会社の業界を電力業界という。1990 年代から、欧米を中心として、世界中の多くの国や地域において、電力の自由化が積極的に進められている。欧州の各国の電力事業は、各国それぞれの歴史を持っている。かつてはひとつの国にひとつの電力事業業者、という形が一般的であったが、1999年に欧州電力市場では《市場の自由化》が導入され、各国でいくつもの電力事業業者が活動するようになった。欧州のなかでも、いちはやく自由化された電力市場を整備したのは英国であった。英国ではかつて英国電力公社が英国全体に電力を供給しており、発電も送電も全て行っていた。1990年にその英国電力公社が民営化され、その時に、同時に発電事業と送電事業の分離が行われ、消費者に電力を供給する配電事業にはいくつもの電力供給事業者が参加できるようになった。消費者は、(ちょうど、携帯電話の通信サービスを比較して決められるように)電力の価格などを比較して、自分が利用する電力供給事業者を選択できるようになった。(なお送電に関しては、英国ではもともとひとつの電気事業者が全国の電力供給を管理していたため、結果として、高圧送電系統はナショナルグリッドという送電系統管理事業者が運用する方式を採用した。) このようにして英国では、発電・送電・配電が完全に分離された。現在、欧州各国で行われている電力事業の形態というのは、上記の英国の形態と似たものになっている。つまり、発電と送電の分離されており、送電に関しては送電系統管理事業者が行っている。そして欧州の各国はそれぞれ隣接する国々と高圧電線で結ばれ、日々、電力の輸出・輸入が行われている。グリーン電力とは、風力発電や太陽光発電、バイオマス発電、小規模水力発電 等々、温室効果ガスの排出が少なくて環境への負荷が小さい自然エネルギーや再生可能エネルギーによって発電された電力のことである。2000年代に入り、欧州で風力発電の導入がかなり進みはじめてから、発電出力の変動に伴う供給の不安定化の問題への対応策が打たれるようになっており、EUレベルでスマートグリッド化が検討されるようになった。

 

日本では第二次世界大戦前に、電力の供給を独占する体制(電力独占体制)が形成された。日本においても、1995年の電気事業法の改正により、電力自由化に向けての様々な動きが始まった。1995年に制度化されたのはIPP(Independent Power Producer 卸供給事業者)で、IPPが発電した電力を既存の10電力会社が買い取るという仕組みで、IPPが需要家に直接販売するわけではない。だから、電力料金に直接影響を与えるものではなかった。

 

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』



 

電力系統

 

電力系統とは、電力を需要家の受電設備に供給するための、発電・変電・送電・配電を統合したシステムである。

日本では、10の電力会社がそれぞれ電力系統をもち、沖縄電力を除いた9電力会社の電力系統は近隣のいずれかの電力系統と接続されている。日本の商用電力のほとんどはこの巨大な電力系統に接続されている。50Hzと60Hzをつなぐ東京電力と中部電力接続など、いくつかの接続は直流を介しており、相互影響が少ないが、ある電力系統が不安定になることは、接続された他の電力系統に影響を与えうる。大陸では国境を越えた電力系統の接続も行われている。

 

 

 
日本の送電網

 

 発電所で発電された電力は、3相3線式で送電ロスを減らすため、基幹的な長距離送電の区間は出来るだけ高電圧で送電され、消費地に近い場所で何段かに分けて電圧が降圧される。柱上変圧器以降は単相2線式や単相3線式での配電も行なわれる。

 

系統

 

送電系統

  • 発電所:電力を発電し、各々に付随する送電設備で超超高電圧(UHV、500kV)や超高圧(EHV、220-275kV)に昇圧されて送電網に送出される。
  • 超超高圧(超高圧)送電線:超超高圧(UHV、500kV)や超高圧(EHV、220-275kV)の電力を送電する。
  • 超高圧変電所:発電所からの電力を特別高圧(154-187kV)に変換する。
  • 特別高圧送電線:特別高圧(154-187kV)の電力を送電する。
  • 一次変電所:超高圧送電線からの電力を特別高圧(110-66kV)に変換する。
  • 特別高圧送電線:特別高圧の電力を送電する。
  • 二次変電所(中間変電所):特別高圧送電線からの電力を特別高圧(33-22kV)に変換する。
  • 22kV級特別高圧送電線:特別高圧電力(22kV)を送電する。

配電系統

  • 配電用変電所:通常は154kVや66kV(50Hz側各社の例)、まれに20kV級送電線からの電力を高圧(6.6~3.3kV)に変換する。
  • 配電線:高圧電力を配電する。
  • 柱上変圧器:高圧電力を低圧(200~100V)に変換する。
  • 引込線:各需要家に低圧電力を配電する。

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日本全土には巨大な電力の供給を独占する体制(電力独占体制)が形成されている。電力というエネルギーは電力独占体制により支配されている。

フリーエネルギーはこの支配から解き放たれる自由なる力をもつ。

 

 

定義-3

 

時間と場所に制約されない自由な駆動システム(drive system)でなくてはならない

 

時間と場所に制約される再生可能エネルギー

 

再生可能エネルギーの利用形態は多彩である。政策的に含まれるヒートポンプによる自然熱の利用については性能等の要件を満たすもののみ含む(欧州におけるヒートポンプの要件等)。

 

光・電磁波

採光(光 → 光)
太陽光を直接窓などから入れる方法の他、反射板や光ダクト等の採光装置で室内に取り込み、照明として利用する。
太陽光発電(光 → 電気)
太陽電池を利用し、太陽光を直接的に電力に変換する。日光の当たる場所ならばどこでも発電できる一方、天候に影響を受け、夜間は発電できない。携行できるものも多く、僻地や人工衛星などでも使われる。散乱光でも利用できるほか、温度特性上は気温が低い地域の方が有利である。価格低減が課題であったが、中国等で製造されるより低価格の太陽電池が増加する一方、米国でのグリッドパリティ達成が近いとする見解もある。
温室(光 → 熱)
太陽熱を取り込み逃がさないことで保温を行う。ガラスやビニール製のものを地上に設置する場合が多いが、地面に穴を掘って採光部以外を地下に設置することで土の断熱効果や地中熱による保温効果を得たり、蓄熱壁 (trombe wall) で囲うことにより保温性を大幅に高めた太陽温室(日光温室)がある。パッシブソーラーと共通する方法である。
太陽熱温水器(光 → 熱)
黒いパネルで集熱し水を温める。変換効率が6割程度と高い。比較的安価である。
太陽炉(光 → 熱)
反射板やレンズによる集光で高熱を得る。小型のものはソーラーオーブン(ソーラークッカー)と呼ばれ、数百度程度の熱を得て調理に用いる。周囲が非常に眩しくなり視力障害を防ぐためサングラスが必要。天候に左右され、快晴でないと十分な熱量が得にくい。
太陽熱発電(光 → 熱)
反射板等による集光により蒸気を発生させ、タービンを回して発電する汽力発電である。溶融塩等を用いた蓄熱により24時間発電可能。直射日光が多く、平均気温が高く、大面積の土地が確保できる条件に向く。条件が良ければ太陽光発電よりも安価。
ソーラー アップドラフト タワー(光 → 熱)
膜の下で暖めた空気を煙突に導いて上昇気流を起こし、煙突内部の風力発電機を回す。煙突が高いほど上空との気圧差が高まり大きな風力を得られる。太陽熱と風力のハイブリッド型発電。
太陽帆(光 → 運動)
宇宙船の推進力
 

温泉(熱→熱)
地熱により暖められた温水を直接間接的に利用。入浴や治療のほか調理や暖房にも利用できる。
地熱(熱→熱)
地熱を直接給湯や暖房や調理等に利用。
地熱発電(熱→電力)
地熱で蒸気を発生させ発電。
水熱(熱→熱)
大気と水との温度差を利用し食品の冷却や解凍に利用。
氷雪熱(熱→熱)
冬場地下に蓄えた氷雪を夏場の冷房に利用。冬場に農作物の保存を目的とした雪室は断熱効果による保温効果も持つ。氷の保存を目的にした氷室は目的は異なるものの近い形態である。内部に氷のある天然の風穴では周囲の気温まで下げる場合がある
地中熱(熱→熱、熱+電力+気化現象→熱)
熱伝導や地中熱ヒートポンプを用いて浅い地下と外気との温度差を利用し給湯・暖房等に用いる。
空気熱(熱+電力+気化現象→熱、熱+電力+化学エネルギー→熱)
空気熱ヒートポンプを用いて空気熱を移動させ給湯や冷暖房に用いる。欧州連合では性能等の要件を満たしたものを統計に含める。日本では経済産業省が再生可能エネルギーに分類しているものの統計に含まれていない「空気熱、地中熱、水を熱源とする熱の利用」に関する統計手法の確立に努めている。
放射冷却(熱→熱)
地表と宇宙空間との温度差による夜間快晴時の放射冷却を利用して低温環境を作り出す。電力を用いない非電化製品が実用化されている。
風窓(風力+気化現象→熱)
各部屋から屋上に伸びた煙突の上に風受け(バッド・ギア)を設置し海風を屋内に取り込み冷房効果を得る。乾燥地域の海沿いで用いられる
海洋温度差発電(熱→電力、熱+電力→電力)
海の表層と深層の温度差を利用して発電し、作動流体ポンプが必要な方式と不要な方式がある。コストと性能に課題があり、研究段階である。
 

バイオマス

木材・竹・ヤシガラなど植物を燃やし熱を得る。
木材・竹・ヤシガラなどを不完全燃焼により炭化させた炭素の塊である。木炭が多く、比較的軽く燃えやすい。
バイオコークス
植物性バイオマスを高密度に固形化したもの。炭化させないため、燃料化の際に減量が殆ど起きない[42]。石炭代替燃料等に利用される。
糞燃料
動物の糞を太陽熱で乾燥させ燃料としてに利用。牛糞が多く、よく燃える。燃料以外の用途として壁材にも利用される。
バイオガス
糞尿や汚泥等を発酵させ発生したメタンを燃料や化学製品の原料として利用。
バイオエタノール
穀物・果実・植物繊維等に含まれるブドウ糖や炭水化物を発酵または化学反応させたエタノールとして利用。
バイオディーゼル
軽油の代替燃料。菜種油・パーム油・アブラギリ(ヤトロファ等)・ミドリムシ等の油脂を精製した軽油に近い性質の燃料を利用[44][要出典]
バイオ重油
重油の代替燃料。オーランチオキトリウム・ボトリオコッカス等から採れる重油に近い油脂を利用。
バイオマス燃料
薪やバガスなどバイオマス燃料のみで走行可能な蒸気機関車[要出典]が存在した。
木炭
不完全燃焼させて一酸化炭素を主成分とする可燃性ガスによりエンジンを作動させる「木炭自動車」。
 

運動

水流

小規模水力発電、マイクロ水力発電(重力ポテンシャル→ 運動 → 電力)
小規模な流水を利用。貯水設備の設置による環境破壊が小さい。高低差の大きい地形に多い沢などのほか上下水道や用水路など設置可能場所が多い。
大規模水力発電、貯水式水力ダム式水力(重力ポテンシャル → 運動 → 電力)
ダムなどに貯水した水でタービンを回し発電する。再生可能エネルギー発電の中で最大。ダム建設による環境への影響が大きい。
海流発電(動力 → 電力)
海流を羽に受け原動機を回して発電。沿岸や浅い海では漁業との共存が課題である。
波力発電(動力 → 電力)
海面の上下動により装置内部に気流を起こしタービンを回し発電するものと、効率を上げるため内部に抵抗の大きい液体を満たし水流を発生させタービンで発電するもののほか上下動をジャイロで回転に変換するものがある。灯浮標や海洋気象ブイなど海上無人機器の独立電源に広く利用。英国では大型の発電設備が開発されつつある。
潮力発電(重力ポテンシャル → 動力 → 電力)
潮汐による海水の定期的な移動である潮流を利用して水車を回し発電する。河口にダムを設置するものと海水の潮汐流を利用するものがある。
 

気流

風車(動力→動力)
農業揚水の動力(風車)。
帆(動力→動力)
船の推進力。
風力発電(動力 → 電力)
風を羽に受け原動機で発電。年間を通じて安定的に吹く風のある地域で有利。風況さえ良ければ利用でき、比較的安価。バードストライクや低周波といった問題があり、建設には生活環境や生態系に配慮が必要である。自然保護区への設置が制限される場合もある。
 

化学ポテンシャル

浸透圧発電(化学エネルギー+浸透膜→重力ポテンシャル→水流→動力→電力)
実証試験段階である。海水と真水の塩分濃度差を利用して浸透圧による水流を利用してタービンを回し発電する。
 

再生可能エネルギーに含まれるかどうか不明なもの

気化現象(風力+気化現象→熱)
水などが蒸発時に付近のものを冷却する現象。この場合の熱は何かをするためエネルギー源というよりも廃棄物であり、熱を移動させること自体が目的である。
水素(化石燃料+熱+電力→水素)
石油精製・製鉄等の副産物として発生するほか天然ガスを水蒸気改質して大量生産する。2011年時点ではR水素は量産されていない。
燃料電池(化石燃料+マイクロヒーター+触媒→水・熱・電力)
触媒を用いて水素と酸素を反応させ水と熱と電力を作り出す。家庭用燃料電池の作動には外部からの都市ガス・電力・水の供給が必要である。
ゴミ発電(化石燃料→熱→電力)
バイオマス発電所以外の一般的なゴミ焼却炉で発電する場合には化石燃料由来の再生可能でないゴミが含まれる。統計上も一部だけが計上されたり、別記される等の例が見られる

 

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時間と場所に制約されない位置エネルギー

 

位置エネルギーとは、物体が「ある位置」にあることで物体にたくわえられるエネルギーのこと。力学でのポテンシャルエネルギー(ポテンシャルエナジー、英:potential energy)と同義であり、主に教育の分野でエネルギーの概念を「高さ」や「バネの伸び」などと結び付けて説明するために導入される用語である。

 

例として、高さについての位置エネルギーを考える。ボールをある高さまで持ち上げ、ボールを持つ手を静かに離すとボールは下に落ちる。これは地球によってボールに重力がはたらくからである。

 

このことをエネルギーの見方で見てみる。ボールをある高さに持ち上げると、物体は位置エネルギーを得ることになる。ここで、得たエネルギーの大きさはボールを持ち上げるのに必要としたエネルギーに等しい。そしてボールを支える手が離れた瞬間、位置エネルギーは運動エネルギーに変化し始める。運動エネルギーとは物体が動いているときに持つエネルギーである。ボールが落ちていくにつれて位置エネルギーは減少し、代わりに運動エネルギーが増えていく。位置エネルギー+運動エネルギー、つまり物体が持つエネルギーの全てのことを力学的エネルギーという。

 

ファイル:EnergyConservation1.png

 

右の図は落下する物体のエネルギーの移り変わりを表している。h は物体のある高さ、t は時間、Epot は位置エネルギー、Ekin は運動エネルギー、Etot は力学的エネルギーである。物体の落下に伴って、位置エネルギー(黄色い部分)は減少し、運動エネルギー(青い部分)は増加する。

 

ここで重要なのはボールが落下している間、力学的エネルギーは常に一定で変わらないということである。物体が動くときには、エネルギーの種類は変わるがその総量は増えたり減ったりしない。この法則を力学的エネルギー保存の法則と呼ぶ。これはニュートン力学3法則から導くことができる。

 

エネルギー保存の法則

 

エネルギー保存の法則(the law of the conservation of energy)とは、『ある孤立系の中のエネルギーの総量は変化しない』とする(と主張する)法則である。エネルギー保存またはエネルギー保存則ともいう。熱力学第一法則(ねつりきがくだいいちほうそく)と表現されることもある。

 

熱力学では、

dU = δQ - δW (dUは閉じた系の内部エネルギー変化、δQは系が外部から加えられた熱量、δWは系が外部にした《仕事》)

といった形で表現され、熱力学第一法則とよばれる。

 

《熱》も《仕事》も同じエネルギーの一種であり、エネルギー収支(増減)がすなわち内部エネルギー変化である、と主張する法則である。加えられた熱量の分だけ内部エネルギーが増加し、外界に対して行った仕事の分だけ内部エネルギーは減少する、と想定されている。また、何もエネルギー源のないところからひとりでにエネルギーが生まれることはなく、逆に発生したエネルギーが消滅することもない、と想定されている。

 

 

ジュール(1818 - 1889)は重りをある高さまで持ち上げて落とすことで上記の装置の撹拌翼を回転させ、水に摩擦熱を与えることによる温度変化を調べた。その結果仕事と熱は等価なものである、と考えられるようになり、《エネルギー保存則》の成立へとつながった

 

古典力学における力学的エネルギー保存の法則は、「位置エネルギーと運動エネルギーの和は一定である」と主張するものである。

 

なお、運動量保存の法則では完全弾性衝突以外の衝突の前後で、物体の運動エネルギーは保存されない、とされる。これは衝突(非弾性衝突)の瞬間に運動エネルギーが音もしくは熱エネルギーに変化したり、物体自体を変形させる仕事に消費されてしまうからである、と説明され、物体が失ったエネルギーは外界に拡散した、と考えられている。

 

エネルギーの「量」と「質」

 

《エネルギー保存の法則》が成立したと仮定し、宇宙がエネルギーの総量が一定の閉鎖系だ[要検証 – ノート]と仮定すると、"質"の良い(エントロピーの小さい)エネルギーは時間とともに減少していくことになる。エントロピーは局所的には増加も減少もするが、宇宙全体としては常に増加している(→熱力学第二法則)。エントロピーの増加はエネルギーの"質"(そのエネルギーからどれだけ仕事を得られるか)の低下を意味し、宇宙に存在する全てのエネルギーは最終的にはもはや外部に対して何ら仕事をすることができない均一な熱エネルギーとなる(熱的死)。

 

エネルギー問題におけるエネルギーの有限性は、"質"の良いエネルギー、すなわち「エントロピーの小さいエネルギー」の存在量を問題としている。人類(および他のあらゆる存在)は、質の良いエネルギーを質の悪い(エントロピーの大きい)エネルギーに転換する過程で仕事を得ているが、エネルギーの仕事への変換効率はエネルギーの質が低くなるほど原理的に低下し、エネルギーを消費していく(仕事に転換していく)と世界はそれだけ「熱的死」に近づいていく。

 

なお、当然のことながら「《エネルギー保存の法則》が成り立つ」ということは「(有用な)エネルギーはいくら使ってもなくならない」という意味ではない(第二種永久機関の否定)。《エネルギー保存の法則》は、エネルギー問題においては直接的には第一種永久機関の否定という面でかかわりを持つ。

 

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定義-4

    

ガイヤ空間から得られる無限で安価に利用できるクリーンエネルギー(Clean Energy)でなければならない

 

クリーンエネルギーの不都合な真実-1

 

―― 補助金を脱した真のクリーンエネルギー革命に向けてThe Crisis in Clean Energy

フォーリン・アフェアーズ リポート 2011年7月号

 

世界のクリーンエネルギー・プロジェクトへの投資の8分の7は、政府の補助金がなければ、在来エネルギーとは競合できない既存技術を対象としており、真の技術革新への投資は、全体からみれば、ほんの一部でしかない。問題は、政府によるクリーンエネルギー促進策が景気刺激策の一環として実施されてきたことだ。その結果、投資家は、在来型のエネルギー資源と競合できるようになるポテンシャルを秘めた技術革新レベルの高い技術ではなく、(補助金が期待でき)早く簡単に実施できる既存のプロジェクトへと資金をつぎ込んでしまった。クリーンエネルギー産業の先行きは憂うつと言わざるを得ない。地球温暖化を引き起こさずに大規模な電力を生産できるのは現状では原子力だけだ。貴重な公的資金を、バイオ燃料、あるいは、ソーラーエネルギーや風力エネルギーにつきまとう断続問題を克服できるエネルギー貯蔵技術を含む、電力生産領域における画期的な技術革新の実証実験と配備へとシフトさせる必要がある。

 

<補助金頼みのクリーンエネルギー>

 

近年、劇的な成長を遂げてきたクリーンエネルギー産業もいまや大きな危機に直面している。エネルギー産業を主導してきた主要国の多く、特にヨーロッパ諸国では、政府の補助金を追い風にクリーンエネルギー産業はこれまで25%の成長を遂げてきた。だが、これ以上、補助金を出し続けるのは(経済的)政治的に不可能になりつつある。

 

世界的にみても、2010年のクリーンエネルギー産業への投資はこれまでになく高いレベルに達したが、その5分の1は政府の景気刺激策によるものだった。

 

これによって、クリーンエネルギーに関するバッドニュース到来のタイミングが先送りされていたにすぎない。この20年にわたって、設置される風力タービンの数が増え続けてきたアメリカでも、2010年には新たに設置されるタービン数は減少へと転じ、これまでに比べて半減している。いまや主要なクリーンエネルギー装置メーカーの市場における価値は急降下しており、今後、政府の補助金が打ち切られていくにつれて、その株価はさらに低下していくだろう。

 

クリーンエネルギー産業の危機によって、エネルギー安全保障の不安定化、貿易赤字、地球温暖化など、アメリカは厄介な外交課題にも直面することになる。

 

本来であれば、クリーンエネルギー革命がこれらの課題の解決に貢献し、環境関連雇用を創出して、経済回復を加速するはずだった。住宅用のソーラーパネル、すでに石油と競い合えるレベルにあるブラジルのサトウキビから作られるバイオ燃料などの、エネルギー領域のニッチ部門は今後も利益を出せるだろう。だが、全般的にみると、クリーンエネルギー産業の先行きは憂うつと言わざるを得ない。クリーンエネルギーの技術市場がグローバル化しているため、アメリカだけでなく、世界各国も憂うつな現実に直面している。

 

こうした現状は、今後、クリーンエネルギー産業を衰退、あるいは強化のどちらへ向かわせるのだろうか。

 

それを左右するのは、各国の政策決定者、特にアメリカの政策決定者がどちらの方向へと備えるかだ。現在、クリーンエネルギーが困難な状況に直面している大きな理由は、景気刺激策を前にした投資家が、長期的には在来型のエネルギー資源と競合できるポテンシャルを秘めた技術革新レベルの高い技術ではなく、早く簡単に実施できるプロジェクトへと資金をつぎ込んだためだ。

 

実際、世界のクリーンエネルギー・プロジェクトへの投資の8分の7は、政府の補助金がなければ、在来エネルギーとは競合できない既存技術を対象としており、真の技術革新への投資は、全体からみれば、ほんの一部でしかない。

 

状況を打開するには、補助金への依存度が低く、緊縮財政期に補助金を減らされても揺るがないような、より一貫性のある長期的な政策を考案することだ。別の言い方をすれば、補助金をバックに市場に「押し込む」タイプのインセンティブに頼るのではなく、新しいクリーンエネルギー技術を市場へと「引き込む」ための新戦略が必要になる。

 

例えば、より多くのエネルギーをクリーンエネルギー資源で生産していくように求めるルールや基準が必要だ。貴重な公的資金を、バイオ燃料、そしてソーラーエネルギーや風力エネルギーにつきまとう断続という問題に対処するためのエネルギー貯蔵技術を含む、電力生産領域におけるより飛躍的な技術革新の実験と配備にシフトさせる必要がある。

 

さらに、エネルギー需要が高まっている中国のような新興諸国市場での技術革新を促すとともに、新興国市場へのアクセスを高めていく必要もある。実際、真のエネルギー革命を実現するには、技術革新を促す戦略に支えられた開放的で競争的なクリーンエネルギーのグローバル市場が必要になる。

 

「大気汚染の死者は年600万人超」、国連機関が半減目標を提唱

    [オスロ 9日 ロイター]2013年 04月 10日

 

国連工業開発機関(UNIDO)は9日、大気汚染が原因で死亡する人の数が世界で毎年600万人以上に上り、その危険性が過小評価されていると警告した。クリーンエネルギーを導入すれば、2030年までに死者数を半減できるとしている。

 

UNIDOのカンデ・ユムケラー事務局長は、オスロで開かれた国連の開発目標に関する会議で、「大気汚染によってHIV(エイズウイルス)やマラリアの死者を合わせた数より多くの人が亡くなっている」と指摘。

 

そのうち室内の大気汚染は、主に発展途上国における木材の燃焼や簡素なストーブが原因で、犠牲者のほとんどは女性や子どもだという。

 

事務局長は、2030年までの国連の新たなエネルギー目標に、大気汚染で早死にする人の数を半減にすることを盛り込むべきだと提案した。

 

世界保健機関(WHO)の2012年のデータによると、室内の大気汚染で亡くなる人は年約350万人で、屋外の汚染では約330万人が死亡している。

 

大気汚染は北京やメキシコ市などで深刻な問題となっているが、WHOのマリア・ネイラ公衆衛生環境局長は「クリーンエネルギーの利用が増えれば、健康への恩恵も非常に大きいだろう」と述べ、再生エネルギーへの転換を訴えた。

 

 

クリーンエネルギーの不都合な真実-2

    

「地球に優しい」というエコ宣伝に騙されてはいけない

 

エコロジー

 

20世紀前半から中盤にかけては、人間の工業技術の発達とその成果が、自然環境に大きな影響を与えるようになった時期といってよいだろう。具体的には化学、特に有機化学の進歩による、取り扱う物質の多様化と、新たな合成物質の増加、そして電気や動力関係の進歩による人間の活動の大規模化の影響が大きい。

 

たとえばプラスチックの合成はポリ塩化ビニルが1835年に合成されたのが最初といわれるが、商業的に生産が始まったのは1910年以降になる。DDTの合成は1873年だが、農薬として効果が認められたのは1939年である。DDTはしばらく後に抵抗性を持つ害虫の出現によって使えなくなり、より強力な農薬の開発と害虫側の抵抗性の出現とのいたちごっこが続くことになる。

 

そのような原因の蓄積によって、様々な環境問題が表面化し始めるのは、少し遅れて1960年代に入ってからである。先進国周辺の各地で、工場廃液による汚染や農薬汚染などが様々な形で表面化し始めた。それにつれて、これまでは成功を収めていた従来の方法への疑問や異議の声も出始めた。

 

特に海洋生物学者レイチェル・カーソンの「沈黙の春」(1962年)が与えた影響はとても大きかった。それらの問題や疑問の声が無視できなくなったとき、その解決手段として生態学が浮上したのである。たとえばDDTのいわゆる生物濃縮には食物連鎖や生態ピラミッドの概念がなければ説明が難しい。農薬に代わる害虫駆除法と言えば、天敵利用や不妊虫放飼など、生態学的知識を必要とするものであったからであり、これまで考慮されなかった立場からの新しい見方を提示できるものと期待されたからである。

 

ただし、当時の生態学は生産生態学・生理生態学や個体群生態学が主流であった。それぞれの生態系における物質循環やエネルギーの流れを調べ、生産力を測定する、あるいは生物の増加速度や個体数・生物量の決定要因を探求する等の研究からは、上記の問題意識に関しては個体群生態学が不妊虫放飼の理論的支柱になったほかはこの分野に貢献する所は必ずしも多くなく、食糧危機に係わって地球全体の生産力を求める世界的プロジェクトが実現した程度である。勢い、エコロジー運動は生態学の学問的実態を離れて行くことになる。

 

そうした中で、一方ではエコロジーは現代文明を否定するヒッピー運動などと一定の流れを作る。その極端は、現代の文明のあり方を否定し、古くからのやり方へと戻ることを求めるものとなり、あるいは非西欧的な、世界各地の先住民族の伝統的な生活や思想への共感への傾倒へと向かう。他方では、それまでの公害や環境問題を生み出したやり方に対する新たな道として、あるいはその外見を変えるために、経済界や行政が打ち出すさまざまな部分を飾る看板ともなっていった。

 

1970年代から1980年代にかけての時期には、欧州を中心にエコロジーは政治的な動きとなり、その多数派は緑の党を結成した。また、この時期には反原発・反核や反捕鯨などがエコロジーの主要なテーマであった。同時期には日本でも複数の大学などに「エコロジーを考える会」といったサークルが組織され、その主な主張は反原発であった。

 

地球温暖化の問題が表面化した後は、いわゆる温室効果ガスの削減が新たな重点となった。フロンガスの代替については、専門的部分が大きく、一般市民は係わる面が少ない。しかし、二酸化炭素については、それを削減できればエコであるとの風潮が生まれた。こうした観点から原子力発電所は発電時の温室効果ガス排出が相対的に少ないと評価されるが、放射性廃棄物の処理という新たな問題も生み出し、別の点で環境に負荷を与えているのではないかとする懸念もある。

 

地球環境問題がブームとも表現されるほど広く高い関心を集めたことで、それまでのエコロジー、エコロジストという言葉が持っていた、反企業・反政府・反体制という印象も薄れ、逆に企業や政府が環境配慮を積極的に商品や政策として、エコという言葉とともに利用するようになってきた。持続可能な開発という概念に基づいた自然の商品化の手法のひとつがエコツーリズムである。循環型社会という方向が打ち出されて以降は、リサイクルがまた新たな重点として浮上した。そこから、再利用商品や、再利用しやすい仕組みを含んだものをエコという場合も生まれた。2000年頃より、このような活動を推進するものとして、「地球に優しい」という表現が盛んに喧伝されるようになった。ただ、このような風潮をグリーンウォッシングだとして批判する声もある。

 

エコ活動の内容

 

公害を出さない(最近では「環境への負荷」を減らすという)ための活動を指し以下のようなものがある。

 

従来の公害源であった部分の改良

 

・二酸化炭素の排出削減

・自然環境を損ねる化石燃料や電気(火力発電)の消費抑制

・太陽熱・太陽光や風力などの自然エネルギーの利用促進

・再利用された素材の使用

・再利用のしやすい構造の採用

・水質浄化や有害物質の除去

・その他、なんらかの意味で健康に良好

 

自然保護に関わる活動として

 

・自然に親しむ活動をする

    ・野外の廃棄物やゴミを片づける・環境浄化の作業を行う

    ・自然の再生や多様性の増加を目指す作業をする

    ・希少な自然を守る

 

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』

 

 

クリーンエネルギーの不都合な真実-3

    

「環境にやさしい」という宣伝に騙されてはいけない

 

グリーンウォッシング

 

グリーンウォッシング(greenwashing)は、環境配慮をしているように装いごまかすこと、上辺だけの欺瞞(ぎまん)的な環境訴求を表す。 安価な”漆喰・上辺を取り繕う"という意味の英語「ホワイトウォッシング」とグリーン(環境に配慮した)とを合わせた造語である。

 

特に環境NGOが企業の環境対応を批判する際に使用することが多く、上辺だけで環境に取り組んでいる企業などをグリーンウォッシュ企業などと呼ぶ場合もある。

 

グリーンウォッシュは1980年代半ばから、欧米の環境活動家を中心に使われ始めた。 環境に優しい、地球に優しい、グリーンなどという表記がある商品を、環境意識が高い消費者が選択することを狙い、消費者に誤解を与えるような訴求を行っている商品に対し、グリーンウォッシュ商品と名づけられる。    80年代後半から90年代にかけては、森林や海洋の写真を使った広告キャンペーンにより安易にグリーンな印象付けを行おうとしていたが、現在のグリーンウォッシュはさらに洗練されている。 イメージ先行のものから、実績アピール型に移行しており、CSR報告書なども、グリーンウォッシュのツールの一つに用いられている場合もある。

 

偽る方法として

1.意図的な情報の隠蔽(危険物質を含む「省エネ」家電)

2.無関係(CFCの使用禁止が遥か以前に決定しているにも関わらず、CFC未使用を謳う)

3.あいまいさ(100%天然を打ち出しているが、自然に存在する砒素などの定量的な評価がない)

4.証拠がない

5.空言

6.より悪いものとの比較

などの6つのパターンがあるとされる。

 

グリーンウォッシングを行っているかもしれない企業を見抜くには様々な方法がある。商品を購入する時にそれが本当に自然にやさしいものなのか、それとも単なる広告であるのかを見抜くために考慮すべきことは次のようなことである。

 

科学的な事実が欠如していないか。

「炭素強度」、「持続可能な発展」、「カーボンオフセット」、「クリーンテクノロジー」などのような言葉が混乱するほどにうるさく使われていないか。[2] これらの用語は消費者が商品を調査しようとするのに対して注意をそらすために使われているかもしれない。

 商品に貼ってあるシールや環境に関するラベルを見てみる。信用できるラベルもあるが、規制されておらず、環境にやさしくなくても貼れる場合もある。

 

一般的な感覚をもつ。もし、主張が正しくないと感じたならば、その通りなのかもしれない。

商品をより自然にやさしいものにすることによって、実際にはより環境を汚染している企業に注意しよう。例えば、エネルギー効率のよい電球はエネルギーを節約するが、責任を持って製造し正確にリサイクルされなければ環境への負荷は貢献した分よりも大きくなってしまう。

 

緑の絵や自然の写真などは、商品が自然にやさしいとほのめかすために使われているのかもしれない。それだけで、環境にやさしいという意味をもつものではない。

 

見当違いの主張に注意する。主に企業が小さなひとつの環境にやさしい特性を強調するとき、企業や商品の他の部分は環境にやさしくはないかもしれない。

 

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』

 

 

クリーンエネルギーの不都合な真実-4

    

太陽光発電

 

環境保護論者あるいは経済学者の中に、太陽光発電を初めとする自然エネルギー発電システムに対して、過大な期待を持っている者がいる。そこには仕事の本質を理解していないための誤解があると考える。科学技術には、無から有を生み出す錬金術は存在しないのである。

例えば、太陽光発電であれば、太陽光というエネルギーを入力して、電気を出力する。これはエネルギー形態の変換であるから、エネルギー保存則にしたがって、出力としての電気エネルギー量が入力としての太陽光エネルギー量を越えることは出来ないのである。

 

太陽光発電装置が炎天下に置かれれば、かなりの高温になることは誰でも理解できよう。これは太陽光エネルギーの一部が熱となり、環境中に散逸していることを示している。これは、もう一つの重要な物理法則であるエントロピー増大則に従って、仕事(発電)をする系内(太陽光発電システム内)で必ずエントロピーが発生することを示している。系内において生産される有効な仕事は、系内で発生するエントロピー量に比例して減少する。

 

現在、太陽電池パネルの太陽光エネルギーの電気エネルギーへの変換効率は20%程度であるから、どのような技術開発を行おうとも、現在の発電効率が5倍になることは有り得ないのである。

 

現実的には、既に発電効率の改善は頭打ち状態であり、今後の技術開発による効率の改善はそれほど期待できない。巷では、新太陽電池素材の開発などが無能なマスコミによって大きく報道されているが、どのような技術開発があったとしても(当然であるが、エネルギー保存則・エントロピー増大則は技術の内容に依らない)、太陽電池パネルの発電効率が現在の2倍になることはないであろう。素人が、個別技術を論じ、過大な期待を寄せるのは誤りの元であり、金儲けをたくらむ企業を喜ばせるだけである。

 

仮に発電効率が2倍になったところで、太陽光発電の出力変動を無視した楽観的なケースで考えても、国土の平地面積の半分以上を太陽電池パネルで被い尽くすなどという巨大システムが、現実的に構築可能かどうか、冷静に考えるべきである。

 

太陽光発電を含めて、自然エネルギーによって石油火力発電システムを代替するという構想の問題点は、繰り返しになるが、エネルギー密度が低く、電力供給に要求される安定性と生産と消費の同時性の要請に応えられない、あるいは、そのために膨大な付帯設備が必要になることである。これは本質的な問題であり、自然エネルギーの捕捉技術をいくら改善しても乗り越えることは出来ない。太陽電池パネルの発電効率が多少改善されたなどと言うのは、瑣末なことであり、問題の本質とはかかわり無いことである。

 

一方、電子部品として考えれば太陽電池は、既に実用化され有効である。電卓や電子腕時計の部品として使用価値が高く、何の公的補助を受けなくとも市場で十分に競争力を持っている。本来電子部品として(=微弱な電力供給において)有効である太陽電池を、石油火力発電という大容量の発電システムの代替として用いるという発想自体に無理がある。太陽電池の有効性のある分野であれば、公的補助など無くても次第に普及するであろうし、逆に公的補助によって無理な導入を進めれば、石油・鉱物資源の浪費を招来し、環境問題を悪化させることになる。

 

石油代替エネルギー政策によるエネルギー供給システムに対する国家の介入を完全に排除することが、最も効率的なエネルギー供給システムの構築に有益である。これによって経済的に成り立たない高価な電力供給システム=石油・鉱物資源浪費的なシステム(例えば原子力発電)は、必然的に淘汰される。

 

『環境問題』を考える http://www.env01.net/index02.htm

    

 

クリーンエネルギーの不都合な真実-5

    

再生エネルギーの不都合な真実

 

ある日の某民放BSニュース番組。ゲストは民主党エネルギー問題PTのメンバー。年齢は30からせいぜい40台前半か?派閥は判らない。管グループの可能性もある。色々話しがあって、キャスターの「・・・太陽光発電については、発電の不安定性とか問題があるし、これによって新しい産業が産まれる、雇用も産まれる、と云っていたが、アメリカでは安い中国製品の所為で、アメリカ企業は倒産が相次ぎ、雇用は逆に失われているではないか!」という突っ込みに対し、何も具体的に答えず、棒を呑んだように、只「原発ゼロ」を繰り返すのみ。かつての共産党とか、全共闘と同じパターン。これだから民主党は支持を失うのである。

 

今の民主党再生エネルギー政策は、全くかつての小渕ー宮沢景気刺激策とそっくりである。90年代後半、バブル崩壊の後遺症、それに竹中平蔵という、まやかし呪術師にたぶらかされた橋本龍太郎の思いつき行財政改革で、日本の景気は最悪状態。参院選敗北のあとを受けて立った小渕恵三は、宮沢喜一を財務相に登用し、景気回復を諮った。宮沢の作戦は、鉄やコンクリート、公共事業に重点投資し、その結果で周辺産業を刺激し景気浮揚を諮るという物だった。古くさい高度成長期の焼き直し、おーるどケインジズムである。しかし、一向に景気に火がつかない。何故かというと、実はその当時、鉄もセメントも、日本は国内では殆ど生産せず、韓国や中国から輸入していたのである。つまり、国民の税金を使って、韓国中国企業を儲けさせてきたのである。これじゃ景気が上がるわけがない。

 

これと同じ轍を踏もうとしているのが、今の再生エネルギー、中でも太陽光発電である。実際、国内各メーカーは太陽光パネル投資を増大すると発表するが、新規工場は日本ではなく、中国での新設だ。これでは、日本国民の電気料金負担で、中国や韓国メーカーの儲け、中国人雇用に貢献しているだけである。又、日本の研究者がより発電効率の高い素子を開発しても、その生産は日本を素通りして、中国・韓国メーカーに移る。それどころか、そのノウハウもいずれは中韓によってパクラれる。

 

また、誰も云わないが太陽光発電は、後10~20年後には莫大なゴミを作る。素子や結線・躯体の劣化である。このゴミ処理については全く検討されていない。しかし、これに掛かる費用は日本人消費者の負担になる。放射性廃棄物は再処理してもしなくても、その残熱から再び発電することが出来る。ソーラーゴミは何の役にも立たない只の迷惑ゴミである。それどころか、素子や結線には発送電効率を上げるために、微量の元素が混じっている。所謂レアアースである。これの殆どは、発癌性の疑いがある有害物質であることを忘れてはならない。

 

要するに太陽光発電とは、日本人は苦労だけして、いいところは中国人や韓国人に持っていかれ、残りの欲しくない部分だけ日本人に押しつける、片務事業なのだ。

(12/06/14)

    

5月24日付けウオールストリートジャーナル日本語版に、「大失敗だったドイツの教訓に学ぶ」というコラムが載っている。著者は東京工科大学教授 尾崎弘行氏で、氏は前回にも太陽光発電強制買い取り価格42円/kwは高すぎる、述べている。枝野も「太陽光発電を普及するために、買い取り価格は高く設定している」と述べている。つまり、日本の太陽光買い取り価格は、政治的意図が働いた政治価格なのだ。本来自由競争であるべき買い取り価格に、何故政治的意図が働いたのか?今の民主党の最大支持者は京セラの稲森。そして今の京セラの主力商品がソーラーパネルなのだ。それとか在日の孫と、半韓半日の管との関係も疑われます。何せ二人で手を取りあって、やれ「電田構想だあー」とアホ踊りをやっていたのだから。何だか、コイズミとオリックス宮内ら、かつての竹中民営化委員会との関係に似ています。

 

それはそうとして「ドイツの失敗」とは何でしょう。尾崎氏はドイツの例を引いて、原因は太陽光発電は大方の期待を裏切ったからだと結論しています。

 

1)ドイツは2020年までに、再生エネルギー比率を20%まで引き上げるというEUの目標の下に、2000~2011年の間に1000億ユーロ(約10兆円)の太陽光発電コストを投じたのに、それに見合った成果が得られていない。

2)クリーンエネルギーに対する財政補助の60%が、太陽光発電に振り向けられているにも拘わらず、全発電量に対する比率はたった3%に過ぎない。

3)ドイツ政府は、当初太陽光発電事業による雇用効果を年37万人と見込んでいたが、電気料金値上げによるマイナス効果を考慮すると、年7万人に過ぎない。

 

結果として、独紙シュピーゲルは「太陽光発電補助政策はドイツ環境政策の歴史で『最も高くつく誤り』と酷評しているらしい。何故、太陽光発電がコストに見合った成果を出せないか?それは太陽光発電の設備利用率が、他の発電方式に比べ際だって低いからである。まず、夜間は発電出来ない。昼間でも雨天・曇天では著しく発電量が低下する。冬季でも積雪地帯では発電出来ない。

 

更に氏は手厳しい注文を付けている「太陽電池の在庫減らしのために税金を使われたのではたまらない。また全量買い取り制度という「公費」で儲ける電気事業者には、電力安定供給義務を課すべきだが、経営不安定なベンチャー企業にそのような責任を負うことは出来るだろうか」。

(12/05/30)

    

【太陽光発電の不都合な真実】

 

本日NHKウェブサイト「太陽光発電の不都合な真実」。メーカーに「20年間はメンテナンスは要らない」と云われて買ったが、10年も経たない内に発電量がガクッと落ちて、結局パネルを買い換える羽目に。NHKの調べによると、この種の被害が全国20%に達すると。原因はパネルの発熱で回路が切れて、電気が流れなくなること。回路が切れると更に熱が蓄積されるので、場合によっては火事になる危険もある。韓国や中国の安物パネルを使っている所為も考えられる。ソーラー発電で山火事でも起こしたら大変だ。

 

(この件について一言)

 現在のソーラーパネルの主流は半導体パネルである。半導体を作るには莫大な電気を消費するが・・・この点を環境主義者は判っていない・・・特に最終段階での仕上げには、上等の電気が必要である。上等の電気とは周波数が常に一定で、電圧のドリフトを起こさないことである。この電気を作るには、やはりコストが懸かる。日本の電気代は世界一高いが、逆に言えば世界最高級の電気であり、この最高級電気が日本のハイテク産業を支えてきたのである。又、我々日本人が、世界でも飛び抜けた便利生活を送れるのも、電気の質が最高級だからである。こういうと、またまた一番でなくてはならないんですか、2番じゃ駄目なんですか、というアホが出てくる。2番じゃ駄目なんだよ。

 

一方中国・韓国は電気の質を落としている。だから製品を安く出来る。その結果がどうなるかというと、例えばソーラーパネルでは、半導体の材料不均質を起こし、発熱・断線の原因を作っている。電気の質の悪さの影響はこれだけでは留まらない。例えば中国・韓国は、今も新幹線の車軸やブレーキを国産化出来ない。この理由は中国・韓国の電気の質が悪いからである。つまり、切削器の回転数が一定しないのだ。昨年だか、ロシアの火星探査船が行方不明になった。これに対しロシア当局は、某国から輸入した安物の半導体が原因と発表した。某国とは何処か?間違いなく中国でしょう。韓国がいつまで経ってもロケットを打ち上げられないのも、北朝鮮テポドン3が2分で墜落したのも、安物半導体の所為かもしれない。北朝鮮は日本の経済制裁で、日本製半導体を導入できない。韓国はイーミョンバクにくっついたサムスン製バッタモン半導体を、使わなくてはならない。それに引き替え日本のH2Aは打ち上げ成功率が世界最高位に達している。何故ハヤブサがミッションを成功させられたのか?世界最高級微細加工技術を実現するために必要なのは、まず最高級の電気である。幾ら形だけ真似しても、中身が伴わなければ無意味なのである。外面だけ整形で美人にしても、性格が悪ければ、只のブスだ。

    (12/04/25)

    

【暴露された風力発電・・・自然エネルギー発電のインチキ】

 

筆者が常々疑問に思っていたのは、自然エネルギー発電の採算性です。自然エネルギー開発は既に国家事業になっており、国からの補助金も支出されている。ところが、その採算性については国(経済産業省)は一切公表していない。ここで採り上げるのは風力発電です。この事業についても実態は不明な部分が多い。しかし、最近NHKの調査により、やっとその一部が明らかになってきました。12/02/17NHKNewsWebでは、全国60箇所の自治体経営風力発電所の採算実態を報道しています。その結果は驚くべきもので、筆者の予想を遙かに超えるものでした。

 

     前年度発電量が計画発電量を満足したもの ・・・・全体の15%

     前年度発電量が計画発電量の2/3以下   ・・・・全体の50%

     前年度発電量が計画発電量の1/3以下   ・・・・全体の16%

 

つまり殆ど役に立っていないということだ。要するに風が思ったように吹かないからです。だから発電が出来ない。日本のような温帯モンスーン地帯は元もと、風力利用は適さない。だから風力発電が失敗するのは当たり前です。その点は筆者が08年に指摘しています。それでも風力発電をやりたがる自治体や業者が後をたたない。下図は自治体発電所の分布だが、全体の半分近くが太平洋岸に、更に計画1/3未満発電所の大部分も太平洋岸にあることが判る。

 

だれが考えても、こんなところで風力発電など?だ。ところがそれでも発電所をつくってしまった。何故でしょう?そこにはからくりがあるのです。風力発電には国庫補助が出る。その根拠は「ふるさと創世予算」だ。竹下内閣時代に作られたこの予算は、実は消えていない。この予算の主管は経済産業省。役人は一旦掴んだ予算は絶対離さない。それどころか、予算の拡大を計る。自然エネルギー万々歳だ。申請が増えれば予算が増える。つまり、自治体がこれが「ふるさと創生」といえば通ってしまう。だからといって何でもかんでもOKというわけではない。この事業で採算が採れる、という根拠が必要である。その根拠となるのが、風力データ。果たして自治体が十分なレベルでデータを採っていたか、甚だ疑問である。風は目に見えないから、事業を狙っている商社やメーカーがデータの捏造・改竄などやるのは朝飯前。それやこれやで、政府補助金を当てに無駄な風力発電所を作ってしまったのである。

 

なお、NHKは他に民間発電もあるから、必ずしも風力発電は無駄ではないようなことを云っているが、これは甘い。第一風の吹き方が自治体発電所と民間発電所で変わるわけがない。国庫補助は民間会社に対しても適用される。つまり、かなりの金が経済産業省を通して民間発電会社に流れていると見るべきである。そして、その効果は上の図と大して変わらず、無駄の積み上げなのだ。補助金あるところ利権あり、利権あるところ嘘と欺瞞ありだ。

 

又、本事業に国庫補助が入っておれば・・・自治体だろうが民間だろうが・・・それは会計検査の対象になる。関係者は一度会検で震え上がった方がよい。但し、会計検査院がこの種再生可能エネルギー事業に甘い可能性はある。

(12/02/23)

    

風力発電タワー倒壊事故

 

上の写真は先般青森県はむつ市で起きた風力発電タワーの倒壊写真です。新エネルギーという名の、まがいものの未来を象徴しているようです。それはそうとして、風力発電タワーがコンクリート製だとは今まで知りませんでした(関西には風力発電施設が少ないもんで)。基礎と本体との接合部で破壊しているから、これは基礎や基礎地盤の問題ではありません。このコンクリートの柱はRC造のように見える(PC鋼線らしきものが見えない)。タワーの外周に沢山の鉄筋が埋め込まれて(全て同じ場所で切断している)いますが、これは補強筋であって、構造筋ではない。構造筋と見られるのは、上の写真で何本か突出している細い線です。高さ70mに達する構造物を支えるには如何にも少ない。しかもすっぽ抜けているから基礎と剛結されていない(剛結されていれば、基礎の鉄筋やコンクリートがまくれあがるはずである)。この鉄筋は一体何の役割を果たしていたのでしょう?施工時に鉄筋の手抜きをしたのでしょうか?つまり、タワーはコンクリートだけで支えられていたということなのだ。RCの場合、鉄筋とコンクリートの応力分担比は15だから、簡単に言えば、鉄筋が無ければ、コンクリートには15倍の応力が懸かることになる。こういう柱に繰り返し荷重が加われば少しずつクラックが発生する。クラックが発生した部分での強度は0だから、これがある範囲まで広がれば、僅かな風力でも簡単に倒壊してしまう。

 

風力発電タワーというものは、その性質から常に横方向の繰り返し荷重を受ける。つまり、常に曲げ荷重が不規則に作用する。曲げモーメントはタワー最下端で最大となる。RCなら曲げには耐えられない。つまり、構造としてはPCのような曲げに耐えられる構造とし、特に本体と基礎との接合部には十分な補強が必要である。設計ミスの疑いも残る。

     

(11/07/01)

 

http://www.geo-yokoi.co.jp/Kankyo_energy/Saisei_Energy.htmより転載

 

 

クリーンエネルギーの不都合な真実-6

    

フリーエネルギーの不都合な真実

 

 

映画「スライヴ」 概要書き起こし 1(序章)

 

http://www.asyura2.com/11/bd60/msg/583.html

    

これは現在の人類のシステムにとって大きな衝撃です。この世代の人々、政治的リーダーを目指す人々などがその問題に決して近づこうとしないのは世界観に疑問を投げかけられるからです。これは世界観を根本的に問うものです。

 

我々人類といえば比較的未熟な種であり自滅の可能性に苦しんでいます。トーラスへの調和がクリーンで安全な新しいエネルギーの鍵を握っているとすればどうでしょう?これは現代で最も重要な、画期的な技術となるかもしれません。


では無限で自由に使えるエネルギー源を、誰が嫌がるでしょうか?
これは実は重要な質問で、次の未知への旅のきっかけになりました。


科学者は1900年代初期から、すでに燃焼せずに電気を取り出せる方法を開発していました。

ニコラ・テスラは放射エネルギーを発見したと考えましたが、これは今でいうフリーエネルギーであったと考えられています。

しかしテスラが研究を完成させる前に、融資していた銀行家のJPモルガン(モーガン)は手を引きました。
モルガンは電線に使われる銅を独占していたのですが、テスラの発明によって電線がなくても送電できてします事に気がついたのです。テスラは研究所を焼き払われ、つまはじきにされました。
無限のエネルギーをみんなのために実現しようとしただけなのに・・・


現代の発明家、「アダム・トロンプリー」はテスラの研究とトーラスの可能性にヒントを得て発電機を作りました。それは空気から電力を取り出す直流発電機でした。惑星の磁場をまねてこの装置を回転させることで発電機を作れることを実証しようとしていたのです。発電は成功しました。自然とか惑星あるいは宇宙空間で回転する地球のような発電機というのは基本的には空間を回転している磁石で、磁力線は流れ落ちて中を通り、トロイド状の磁場を作ります。また収縮を繰り返し息をしています。

 

文字通り宇宙からエネルギーを取って変換しているのです。このトロイドの中に地球全体を一変させるエネルギーが入っています。これは仮説ではなく本当のことです。ということは地球上のどの場所でも突如として電力が得られ、誰もが電力を使える、世界中で電力が豊富になるのです。

トロンプリーは国連や米国上院に招かれて発電機の実演をしたのですが、最初のブッシュ政権の時に妨害され、発電機も政府の強制捜査で押収されてしまいました。このような体験をしたのは彼だけでなく、フリーエネルギーの分野で新技術を発明した人のほとんどは弾圧されたと語っています。
   

(以下参照)
アダム・トロンプリー
http://www.asyura.com/0304/war31/msg/912.html

 

発明家、ジョン・ベディーニは数十年前にテスラの放射エネルギー理論の研究を開始し、運転に必要なエネルギーより多くのエネルギーを生み出す様々な充電装置を開発しましたが、低価格でこの装置を売り出すことを発表したとたんに研究所で襲われ、装置を製造しないよう警告されました。ベディーニは自らの安全の為、装置の販売を断念しました。


これらはすべて私が訪れた研究室の装置です。映像の質が悪いので納得はしていただけないかもしれませんが専門家と一緒に、発明家と実際に会ってニューエネルギー装置が動いているところを見て、私はこの技術が本物であると確信したのです。これは大きな可能性を秘めた素晴らしい技術です。

カナダのジョン・ハチソンはフリーエネルギー装置を発明しただけでなく、テスラの理論を使い引力に逆らって物を浮き上がらせました。これは推進力の分野を一変させるでしょう。ハチソンの研究は78年、89年、2000年に警察と政府から強制捜査を受け装置が押収されました。



この映画用にインタビューする予定だった科学者にユージン・マドフ博士がいます。博士はMITとハーバード出身のエンジニアでニューエネルギー分野の理論的、技術的発展を扱うインフィニットエナジー社の編集者でしたが2004年に何者かに殴り殺されています。

この発明家たちが愉快犯やペテン師だったら、何故みんな同じように弾圧されるのでしょうか?

この技術がなぜ弾圧されるのか?
UFO現象は関係あるのか?

クリーンエネルギー発明家のアダム・トンプリーに聞きました。

   

高い地位にある軍人が自らを危険にさらして本当のことだと語っています。
軍産複合体がそれを言わせたくないのは何故か?
その背後にどんな技術があるか考え始めるからです。
そこが肝心な点です。

 

UFO現象の隠ぺいは、いわゆるフリーエネルギーの弾圧と密接な関係があるのです。エネルギーが身の回りの空間から抽出されればメーターで測定することが出来ません。

世界最大の産業であるエネルギー産業にとっては直接の脅威となります。
エプソンモービルは不要、石油も不要、石炭も不要、電線による送電も不要、すべて終わるのです。

ただそれは、200兆ドル入った誰かの貯金箱のようなものです。石油、ガス、石炭の確認埋蔵量の価値は200兆ドルを超えます。

この情報が明らかになれば地理的、数字的な権力に決定的な変化をもたらし、それは有史以来最大のものとなるでしょう。そしてその変化は一世代のうちに起こるのです。

 

私はこの画期的な発明について調べ始めました。これらの概念は世界中の数多くの研究室で証明されているにもかかわらず、たいてい日の目を見ていないのです。

この新しい技術は物を激しくぶつけて燃焼をコントロールしようとするのではなく、自然と一緒にダンスをするような融合が鍵となります。フリーエネルギー装置に共通するのはトーラスエネルギーの形を真似ているということです。

フリーエネルギー装置を信じなくとも、理想や発明の弾圧は憂慮すべきです。

 石油や石炭、原子力など汚染まき散らす技術を正当化するには、より優れた代替手段はないと主張するのが一番だと思うようになってきました。


 妻でクリエイティブパートナーのキンバリーが、この研究が人類に与える影響を考えるよういつも促してくれました。

トーラスや地球外生命体やフリーエネルギーも面白いですが一番の関心は、これが解れば人類の苦しみを和らげることが出来るのかということで、実際できることが解ったのです。地球上の苦しみの多くはエネルギーが利用出来ないことと関係しています。暖かく過ごせるか、食べ物や水は手に入るか、医療を受けられるか、どれもエネルギーを利用できるかに関係があります。こうすれば進化が能率的になると納得できる基本的なパターンがあって、そのパターンに調和でき、これらの問題を解決する新しい技術を生み出せるなら、タブーとされていることに心を開く価値があると思います。


ニューエネルギー技術が解き放たれると世界は大きく変化するでしょう。そしてすべての人、すべての場所に影響が及ぶのです。この技術は世界史上もっとも重要な出来事です。

 

 

フリーエネルギーの実現に向けて

 

 

エネルギーを支配すれは社会を支配できる

 

この幻想のもとにエネルギー既得権者は支配欲に駆られ「カネとモノ」への執着へと突き進む。

 

支配しようとすればするほど新たな変革や創造の必要性を望まない。

エネルギー既得権者は、よしんばその必要性を理解できても変革よりも自らの地位の保全を最優先するであろうことは歴史が証明している。

 

彼らは幻想であるエネルギー利権が脅かされることに恐れるあまり、フリーエネルギーに対する妨害と偏見を執拗に進ようとしている。エネルギー利権を知れば知るほど世界の支配構造が見えてくる。「エネルギー不足」との宣伝とは裏腹に、利権による支配はより巧妙に利益優先の経済社会を守ろうと、情報の隠蔽と洗脳情報を流す。

 

このエネルギー支配構造打破の唯一の対抗手段は自由人による自由な発想から創りだされる時間と場所と社会状況によって制約されることないフリーエネルギー開発が人類の未来を切り開くという意思を貫くことにある。

 

そして一人ひとりが「無限のフリーエネルギー」を手にすれば自ずとエネルギー支配構造が瓦解するのは確かだ。

 

世を司る物理的な循環システムの中にフリーエネルギーが存在している

 

化石燃料がエネルギー主体の工業化システムは飽くなき消費社会を生み出し、生産・消費・廃棄の一方的なシステムが、地球資源が尽きるまで浪費を止めることはないだろう。

 

人類の生存競争がエネルギー獲得競争と化して格差を拡大し、止むことのない悲惨な社会状況を生み出している。

 

世の成り立ちを知る物理学を理解すれば、世の中はエネルギーに満ち溢れている。地球誕生から46億年の長き時間を支えてきたガイヤ循環システムの上に存在を許されている人類の生存システムは未だ確立されたものではなく、ガイヤ循環システムの構成要素の、ほんの一部でしかないことを知る。

 

本来エネルギーはカネとの交換によって与えられるものではないはずだし、地球上の生物は平等にフリーエネルギーを自由に自ら手にすることができる。

 

エネルギー格差のない社会の構築こそフリーエネルギー実現へ向けての究極の目的である

 

今後、フリーエネルギーは世界に広まって行くことができるのだろうか。

 

誰もが無限で自由なフリーエネルギーを手にすることができれば、この格差に満ちた社会は根本的変わることができる。

 

多くの人々が、より以上に「エネルギー問題」に目を向ければ、フリーエネルギーの開発が進んでいくことが可能だが、未だ人類は「目覚めの時」を向かえていない。

 

 

 

自由なる創造的発想の中から生まれてくるフリーエネルギーに人類の未来がある。

 

 この混沌とした時代にあって新しいエネルギーモデルの提示が必要であり、

これまでの人類史で繰り返し探求されてきた

「フリーエネルギー開発」の夢を我に課して生きてゆく。

 

そして人類の「目覚めの時」を待つ。

  

勝手創千界への

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2013年

6月

09日

勝手創千界から世界へ

この世界が持つ多くの問題への解決は待っていては果たせない

より良き社会を目指して我が「勝手自由なる提案」を創り上げていく

そして「勝手創千界」の描く世界から解決に向けての一歩を踏み出す

10 コメント

2013年

1月

01日

勝手にエネルギー論を構築する

人類の行く末は「エネルギー」を如何に獲得していくかである。

日本の社会も経済も「エネルギー問題」の解決抜きには語れない。

6 コメント

2012年

10月

02日

新しいエネルギー開発に向けて

「水危機」と「エネルギー危機」が目前に迫っている。この二つの「危機」だけでも「人類の生存基盤」の危機である。 一刻も早く、地球と人類にとって安全・安心な「自然エネルギー」「再生可能エネルギー」の開発が求められている。

10年、100年先の「危機管理」として、今から行動しなければ遅いことは明白だ。

「消費社会」から「循環社会」「持続可能社会」「自然共生社会」「エネルギー自立社会」へ向けての「意識改革」と「構造改革」が重要である。

7 コメント

2012年

7月

08日

新しい日本改造に向けて

国の言う「国民のための判断」が本当でないことが明らかにされているいま

国民の持つ価値観として、何が大事で何が大事でないかという判断や、ものごとの優先順位づけ、ものごとの重み付けの体系の価値判断から、3.11震災を契機にした「新しい価値観」と「国民全体の幸福度」についての「提言」が、いまこそ日本に必要である。

10 コメント

2012年

6月

04日

勝手に発想法を研究する

差し迫る「少子高齢化の縮小社会への突入」「産業の空洞化」「エネルギー問題」「雇用問題」「財政問題」等々・・・日本社会が抱える問題は多岐に渡るが、政治や行政や官僚に「問題解決能力」の欠如が著しい。

さらに日本の技術を支える産業界や学界の「研究開発機関」においても「劣化」が進んでいる。

今こそ「フロンティア精神」と「新しい発想」が連動して「革新的なイノベーション技術」を生み出していくことが必要だ。

6 コメント

2012年

5月

01日

自然エネルギーと共に生きる

日本の自立と未来を切り開くためには、日本の国土に適合した再生可能エネルギーの社会が必要であり、最先端の日本技術を結集して「世界に誇れる日本」を創っていかなければならない。

15 コメント

2012年

4月

07日

勝手創千界から「尊敬される日本」へ

まず、現状のまま進行した100年後の日本の未来を想定し、その想定社会状況から、今必要な「方策」を考えてゆく視点が必要ではないかと思っています。新しい視点が必要です。

「勝手創千界」による「勝手な発想」が「脳内停止」状態の人々に「インパクト」を与えなくてはいけません。

13 コメント

2012年

3月

11日

3.11震災から海上都市計画へ

3.11震災を契機として、日本という国家のもつ様々な問題点が明らかにされ、新しい国家像が求められている。たぶんこのままでは、さらに日本の解体状況は進んでいくだろう。ラブーン海上都市計画がひとつの方向性を提示できればと思う。

8 コメント

2012年

2月

19日

勝手に復興計画 in 石巻を提案

3.11震災からの新しきまちづくりとして「勝手に復興計画 in 石巻」を発進いたします。

6 コメント

2011年

12月

31日

ホームページ開設

3.11震災以降、如何にすれば「津波につよいまち」が可能なのか?考えてきました。

その「ひとつの答え」を提示できればと思います。実現に向けて多くの人の意見を求めています。

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