2025年へ向けての思い

 

2025年への思い-1

 

様々な2025年問題

 

これから13年後の2025年の世界を、なんとしてでも「生き抜いて」この目で見てみたい。

 

今後、世は大きく変わろうとしているとの予感がある。

あまり意味がないが「昭和100年」は、西暦2025年であり、昭和生まれとしては、2025年は「一つの区切り」となるのである。

 

日々、日常に追われ、将来の行く末など「知ったこっちゃない」かもしれないが、この世界の行きつく先の未来としての「2025年」は、「一つの結果」が世の中に出現していると思う。

 

2012年の「地球環境問題」「エネルギー問題」「経済問題」「人口問題」・・・等の行く末が見てみたいのだ。

 

日本の今の「政治状況」や「経済状況」などの「社会状況」への「危機感」がある。そして、未だ「目覚めぬことのできない日本人」の行く末を「悲観」しているが、「2025年」までには、「目覚めざるをえない日本人」には「期待」している。

 

まず日本が迎える「2025年」を予想していきたい。

 

2025年の超高齢社会像

 

1.高齢者人口の推移

平成27(2015)年には「ベビーブーム世代」が前期高齢者(65~74歳)に到達し、その10年後(平成37(2025)年)には高齢者人口は(約3,500万人)に達すると推計される。(図1)

これまでの高齢化の問題は、高齢化の進展の「速さ」の問題であったが、平成27(2015)年以降は、高齢化率の「高さ」(=高齢者数の多さ)が問題となる。

 

65歳以上の高齢者は2004年には2,488万人で、高齢化率(総人口に占める高齢者の割合)は19.5%にまで達しているが、将来推計人口によれば、高齢者(高齢化率)は今後とも増加を続け、2025年に3,473万人(28.7%)、2050年には3,586万人35.7%)と極めて高水準になると見込まれている。

 

このほか、15歳未満の子どものいわゆる年少人口は、1950年代には3千万人近くいたところから減少を続け、団塊ジュニアで一旦若干盛り返したものの2000年に1,850万人にまで減少しており、2025年には約1,400万人にまで減少すると予測されている。

 

労働力人口が減少する

 

 1997(平成9)年6月に労働省が行った推計によれば,我が国の労働力人口は,女性の労働力率の上昇傾向の延長と高齢者雇用を促進する現行諸施策の効果を見込んでも,2005(平成17)年以降減少し,1997(平成9)年現在の6,787万人から,2025(平成37)年には約6,260万人にまで減少すると見込まれている。

 

日本の2025年は

 

労働力人口  6200万人

高齢者人口  3500万人

年少人口   1400万人

 

といわれる予測がある。

 

悲しいかな、このままでは日本の人口推計の行く末は、世界に誇る日本のもつ「経済基盤」の衰退と崩壊を迎える。

 

 

2025年への思い-2

 

「2025年」で検索すると、以下の「ブログ」が見つかった。

12年も前の文であるが、作者自らが「暴論」といっているが、今では「暴論」ではなくなっている。

以下引用

 

西暦2025年の世界

 

http://nishidanishida.web.fc2.com/absurd_07.htm

 

「日本の21世紀はどんな姿になっているか?100年後を予想することは不可能だが、4分の1世紀後なら、現在の状況から、ある程度判断ができそうだ。

 

政府はそれを選んだ人々のレベルに比例すると言われる。2000年の政府が愚かなら、それを選んだ日本国民は先見の明がなかったということになろう。

 

国の盛衰は、昔からの積み重ねだからもう取り返しがつかない。もちろん個人の力で押し戻したり改革を進めることができるものでもない。

特に一国家の借金というものは、よほどまわりの国々が寛大でない限り帳消しになるものではない。2000年の時に650兆円を超えていた負債は、そののち利子が雪だるま式に大きくなり、国債の長期金利もついに耐え難いほど上昇して、25年には完全な財政破綻と猛烈なインフレが国中を襲っていた。

 

20世紀の後半に企てられた公共事業のほとんどは資金不足のため中止に追い込まれ、国中至る所にコンクリートむき出しの廃墟をさらけ出している。もちろん維持さえもできず、ほとんど通る車もない高速道路は長い間補修ができないでいるために穴凹だらけだ。

 

中小都市で計画された地下鉄のような、作るに従って建設費がうなぎ登りになる事業は早々にうち切られ、多くの穴あきトンネルがあちこちに醜態をさらしている。

あまりに負債が膨大なために、世界各国は日本に輸出することを止めてしまった。もはや代金を回収する見込みがないし、すでに20世紀末から症状が現れていた、ものづくり技術の衰退はここに来て末期症状を示し、輸出産業もすっかり消滅してしまった。

 

このため、食料の輸入がほとんど不可能になった。しかも世界的な食糧不足が拍車をかけていて、なお悪いことに日本の農業は、10年頃にほとんど消滅してしまって原野が広がり、後継者はほとんどゼロになっていたのだ。このため各地で飢餓者が続出している。

 

高齢化社会は終わりを告げた。消費税率のとてつもない上昇のおかげで、15年ぐらいまでは生き残った老人たちの面倒をかろうじて見ることができたが、その後に生まれた世代の平均寿命が、それまでの食生活のツケが主な原因となって短くなり始めたので急速に若者社会に変化しているのだ。

 

但し出生率が上がったわけではない。20世紀の最後の10年で加速した、未婚者の増加と少子化はとまらず、すでに人口は7千万を割るところまで来たが、回復の兆しはない。

 

水産業はほとんど壊滅した。魚の獲り過ぎと沿岸部の汚染、蓄積したダイオキシン等の毒素があまりに高濃度なので、食卓からほとんどの水産物は姿を消したのである。また日本にかつて住んでいたほとんどの動植物も絶滅した。残っているのは街路樹とか、犬猫の類ぐらいである。

 

しかし最大の悲劇は原子力発電所のチェルノブイリを上回る大事故であろう。このため実際日本の国土の大部分は、強烈な放射能が覆っているのだが、ほかに行くところがないために、多くの人々が慢性的な白血病などの生涯に苦しみつつ、半健康人の生活を送っている。

 

さらに大きな問題は、20世紀末で50基もの原子炉を稼働していたために、そこから生じる死の灰がとてつもなく膨大なものになり、関係者はそれを原子力発電所の裏庭に野積みしていたことが発覚し、大問題となった。だが青森県の六ヶ所村も満杯となり、これからどこに保管するか全く見通しが立っていない。

 

労働人口の95パーセントがパート体制である。正社員制度はほとんど姿を消し、男女いずれも臨時雇いの体制となった。しかも政府の財政が破綻しているので、失業保険や健康保険の類は全く存在しない。

 

人々の貧富の差は極限にまで達し、多くの富裕層は海外へ逃れており、日本国土に残っている人々の生活は、中国やロシアやインドの大企業の日本における生産工場で働いている。財政破綻は円の驚くべき価値の低下を招き、各国が従業員の質は比較的高いと言われる日本に投資したからである。

 

今やアジアでの経済はほとんどが中国に握られ、もちろんこの国も途方もない汚染と貧富の格差の拡大で揺れ動いているが、日本はそれらの大国の出張所と化した。

最大の問題は、もはや町の道路の穴埋め工事をする財政力もこの国の政府には残っていないということである。この現象は世界でもユニークな例とされ、ここまで来るのにだれもチェック機能を働かせなかったことが世界の人々を驚かせている。

 

日本人はおとなしすぎた。お上のいうことだけを聞いて黙々と働いて過労死し、たてついたり批判したりすることがあまりに少なかった。政府と大企業はそのため一時期は繁栄したが、結局国民の衰退の前には、自らも倒れるしかなかったのである。

こんな暗い25年後の予想はもちろん現実であって欲しくない。これこそ本物の「暴論」であって欲しいものだ。    2000年11月初稿」

 

パラレルワールドとしての「一つの世界」があるが、未来の世界は「選択」によって「 現実社会 」へと進んでいく。

 

 

2025年への思い-3

 

石油なき2025年

 

2005年のピークオイルに続いて、2025年頃にピーク天然ガスとピーク石炭がやってくる

http://www.nexyzbb.ne.jp/~omnika/hajimeni.html

 

「近年では、地球温暖化問題にみられるように、地球環境にも限界があるとの認識が共有されるようになりました。地球環境に限界があるのならば、エネルギーや資源にも限界があります。したがって、経済成長にも限界があることにもなります。地球温暖化問題と同様に、これらの限界は私たちの目の前にあると思います。そろそろそのことを認識すべき時に来たのではないでしょうか。

 

2011年の初頭にチュニジアの政変がありました。それがエジプト、リビア、バーレーンなど、北アフリカや中東各国に波及しています。この政変の原因として、若者の失業、極端な貧富の差、長期独裁政権による自由と民主主義の抑圧などがあげられています。しかし、一番の原因は食料価格の高騰によるとの指摘があります。食料価格が昨年に較べて36%、穀物や砂糖の国際価格は昨年の2倍前後に高騰しているからです。食料価格指数と原油価格が連動の項に見られるように、食料価格指数と原油価格はしっかりとリンクしています。

その理由は、石油は現代農業にはなくてはならないからです。石油はトラクターなどの農業機械の燃料として、また、化学肥料や農薬の原料や製造エネルギーとして大量に使われています。農産物の輸送にも使われています。

 

食料高騰の原因としてエコノミストたちは天候不順や投機をあげています。でも、原油高騰が根本的な原因と見られます。原油高騰→食料高騰→中東政変→原油高騰という因果関係があります。スパイラルになるかもしれません。

原油高騰で産油国は大金持ちになっています。しかし、その恩恵を受けているのは一部の支配者階級だけです。だから、一度不満が噴き出したら、連鎖反応で政変が起きてもおかしくはありません。今回の政変でたくさんの人が銃で撃たれて死んでいます。人が命を投げ出す時は失うものがなくなった時です。

 

石油は農業だけではなく、輸送、交通、工業、石油化学になくてはならないものです。これらは天然ガスや石炭では代替できません。したがって、ピークオイルが経済に与える影響は、オイルショックを思い出していただければ判るようにきわめて大きいです。

でも、残念ながら、一般の方はもとより、エコノミストや科学者にも、ピークオイルの重大さはまだ十分に理解されていないようです。ピークオイルの脅威に「気がついた時には遅かった」では、パニックになってしまいます。それは何としても避けたいです。」


 Chart Sources: Meadows, D.H., Meadows, D.L., Randers, J. and Behrens III, W.W. (1972)

 

ローマクラブ成長の限界(1972年)、40年後の検証

 

40年前に提出されて物議を醸した論文-成長の限界(1972年)-の結論:「世界は破滅へのレールを進んでいる」は、近年の研究でやはり正しかったことが検証された。オーストラリアの物理学者グラハム・ターナー(Graham Turner)は、振り返ってみると、1970年代において最も偉大で画期的な学問的業績は「成長の限界(Limits to Growth)」であると述べている。

 

この論文はMITの複数の研究者が、世界的なシンクタンクであるローマクラブのために書いたものである。この研究ではコンピューターを使って、いくつかのあり得る将来のモデルを導き出している。その中で今のやり方のままのシナリオ(business-as-usual scenario)、すなわち、もし人類が、自然が与えることができる量以上のものを消費し続けるシナリオで進んでいくとするならば、2030年までに世界的な経済崩壊と人口の急激な減少が起こるかもしれないと予測している。

 

 

2025年が到来す前に「石油のない時代」に入り、世界は大混乱しているかもしれない。その及ぼす影響は「原発停止」どころの騒ぎでない。社会文明自体の存続の危機さえも招くことになる。

 

 

2025年への思い-4

 

企業の未来戦略とは

 

2025 年に向けた地球温暖化防止の取り組み

 

http://www.hitachi.co.jp/csr/highlight/2009/act0901/index.html#act0901_02

 

日立の環境ビジョン

 

「日立の環境ビジョン」の3つの柱
[画像]地球温暖化の防止 CO2排出量の少ないエネルギーインフラをつくる エネルギー消費の少ない製品をつくる 資源の循環的な利用 製品を回収し、資源として利用する 生態系の保全 大気・水・土壌をクリーンにする

 

人類は豊かな暮らしを求め、便利な社会をつくってきました。反面、今の社会は大量のエネルギーを必要とし、地球温暖化、資源の枯渇、自然破壊などの問題を生じさせています。将来にわたって人類が豊かな暮らしを営んでいくためには、これら人類共通の課題の解決が必要です。
日立グループは、「地球温暖化の防止」「資源の循環的な利用」「生態系の保全」を重要な3つの柱として、製品の全ライフサイクルにおける環境負荷低減をめざしたグローバルなモノづくりを推進し、持続可能な社会の実現をめざします。この実現に向けて、2010年度、2015年度、2025年度と段階的に目標を定め、推進していきます。

 

2025年に向けた地球温暖化防止の取り組み

 

日立グループは、持続可能な社会を実現するためには特に「地球温暖化の防止」が急務であると考え、具体的な目標を設定して取り組んでいます。

[画像]2010年度までの目標 2015年度までの目標:中期計画「環境ビジョン2015」 2025までの目標:長期計画「環境ビジョン2025」 2010年度までの目標 2015年度までの目標:中期計画「環境ビジョン2015」 2025までの目標:長期計画「環境ビジョン2025」

 

 

2010年度までの目標

 

[画像]生産活動におけるCO2排出量12%削減(国内1990年度比)、生産高CO2原単位5%削減(海外2003年度比)

日本の京都議定書削減目標である温室効果ガス6%削減の実現に向け、日本政府により京都議定書目標達成計画が設定されています。日立グループでは2008年度に、2010年度のCO2排出削減目標を7%から12%に引き上げました。これは、2008年3月に改定された京都議定書目標達成計画における産業界目標値と同等です。海外では、毎年生産高CO2原単位を1%削減する原単位目標を設定し活動しています。

 

2015年度までの目標:中期計画「環境ビジョン2015」

 

 

[画像]エミッションニュートラルの達成

2015年度に向けて製品の全ライフサイクルにおける環境負荷の低減を図りながらモノづくりを推進するために、エミッションニュートラルの達成を目標に掲げて活動しています。

エミッションニュートラルの考え方
[画像]

 

エミッションニュートラルとは

 

素材精製から加工、生産、流通までの環境負荷(=直接環境負荷)を低減するとともに、製品の省エネ・省資源等によってCO2排出を抑制(=社会的環境負荷抑制)し、「直接環境負荷量」と社会的環境負荷抑制量」を等しくすること。

 

2025年度までの目標:長期計画「環境ビジョン2025」

 

[画像]製品を通じて年間CO2排出量1億トンの抑制に貢献

2025年度までに日立グループの製品を通じて年間1億トンのCO2排出抑制に貢献するという目標を2007年に策定しました。1億トンの内訳は、発電などのエネルギー供給面で7,000万トン(70%)、産業、交通・生活などのエネルギー消費面で3,000万トン(30%)です。発電などのエネルギー供給面では原子力や再生可能エネルギーの拡大、火力発電のさらなる高効率化など、CO2排出を抑制する製品を提供します。エネルギー消費面では、産業、交通・生活の各分野においてエネルギー効率の向上を追求し、リチウムイオン電池を応用したハイブリッド駆動システム、情報技術と空調技術を融合させた省エネデータセンターなどで実現していきます。

 

 

CO2排出抑制の計画(2005年度基準)

[グラフ]

 

 

2025年度CO2排出抑制の内訳

[グラフ]

 

 

CO2排出量1億トン抑制のための具体的方策

 

  • 日立のあらゆる製品を、「環境適合製品」とする
  • 日立グループの技術力を生かし、製品の環境効率を追求する
  • グローバル市場を対象に、環境技術の開発、事業強化のための投資、協創型プロジェクトを推進する

 

持続可能な社会をめざす製品づくり

 

環境負荷低減のために、あらゆる製品の環境効率の向上を追求しています。

まず、2025年度までに日立グループのあらゆる製品を「環境適合製品」にすることをめざします。また、環境効率の大幅な向上をめざし、「環境適合製品」のなかでも温暖化防止効率と資源効率のいずれかが基準製品(2000年度製品)の10倍以上、もしくは省エネ基準達成率等が業界トップクラス、もしくは社外でも高く評価されている製品を「スーパー環境適合製品」と認定し、2010年度までに環境適合製品中の比率を30%以上とすることを目標としています。日立グループは、環境・省エネ関連分野を今後注力する重点領域として位置づけ、持続可能な地球環境を築いていくため、技術を通じて環境保全にチャレンジしていきます。

 

以上引用

 

今の「工業化社会」の基盤は「企業社会」によって形成されてきた。しかしその本質は「利潤追求」にあり「大量生産、大量消費」の世界のなかでしか「未来」を提示できないという「ジレンマ」がある。

 

 

2025年への思い-5

 

2025 年の地球環境予測

http://www17.ocn.ne.jp/~maldives/ondanka.htm

 

地球温暖化

 

 現代の産業化社会による多量の石炭や石油などの消費は、二酸化炭素、メタン、フロン、亜酸化窒素などの温室効果ガスの大規模な増加を招きました。これによって地球の温暖化(global warming)が促進され、現在の大気は、産業革命前と比べ2割以上多くの二酸化炭素を含むようになっています。こうした傾向が今後とも進んでいくとすると21世紀末までには、地表の平均気温は3℃も増加し、それによる南極や北極の氷の溶解により海面水位は65cm(最大1m) の上昇が予測されています。またそれにより陸地の水没、気候の異変など私たちの生活に多大な被害が予想され、取返しのつかない事態が生じる前に地球温暖化に対する地球規模の取り組みが願われています。

 

温室効果ガス

 

地球の温度は、太陽から流れ込む日射エネルギーと、地球自体が宇宙に向けて出す熱放射エネルギーとのバランスによって定まります。太陽から流入する日射エネルギーについては、ほとんどが大気を素通りして地表面に吸収されます。日射エネルギーを吸収して加熱された地表面は赤外線による熱放射をします。ところで大気中には赤外線を吸収する「温室効果ガス」(greenhouse gas)と言われるガスがあって、地表から放射される熱の一部はこの温室効果ガスを含む大気によって吸収され他は宇宙に放射されます。この温室効果ガスは増大すると地表の温度がそれにつれ上昇します。このような効果を「温室効果」といいます。

 現在、温室効果ガスの大気中の濃度が人間活動により徐々に上昇しており地球温暖化の原因になっているといわれています。温室効果ガスには様々なものがありますが二酸化炭素、メタン、亜酸化窒素、対流圏オゾン、クロロフルオロカーボン(CFC)の5つの物質が代表的なものです。

 

異常気象

 

「月平均気温や月平均降水量が過去30年以上の期間に観測されなかったほど偏った天候」を世界気象機関(WMO)では異常気象としています。その原因については明確になっていませんが、オゾンホールの破壊、二酸化炭素の増加による地球の温暖化など様々な人間活動に伴う環境問題が深く関わっていると言われています。1970年代以降のアフリカ・サヘール地方の干ばつによる難民発生、1980、1983、1988年のアメリカの熱波による穀物被害、1993年の日本の冷夏による米不足など、世界各地で頻発している干ばつ・寒波・洪水などの異常気象は、様々な経済・社会問題をも引き起こしています。

 

海面上昇

 

気温の上昇による海水の膨張や氷の融解が原因となり、海面水位が上昇することを言います。地球温暖化の影響として懸念されており、温室効果ガスの濃度が現在の増加率で推移した場合、2025年までに地球全体の平均気温は現在より約1度、21世紀末までには約3度上昇する可能性があると予測されています。そしてそれに伴う海面上昇は2030年までに約20cm、21世紀末までには約65cm(最大約1m)と予測されています。海面上昇の結果、各地に大きな被害が出るものと考えられており、例えばナイル川河口など海面上昇に対して非常に弱い地域では、多くの人々が土地を失う恐れがあるほかモルジブなど海抜2m程度しかない国では、1m海面が上昇すると国土全体が壊滅状態になる恐れがあるとされています。また日本の沿岸域では現在861平方キロメートルが満潮水位以下にあり、仮に1m海面が上昇するとこの範囲が約2.7倍に拡大され高潮・津波の氾濫危険地域が約4倍拡大するとされています。

 

21世紀における課題

http://ja.wikipedia.org/wiki/21%E4%B8%96%E7%B4%80

 

現在は急激な文明の進歩の途上で発生した問題が山積している。どの問題も悪化し続ければ地球環境を破滅的な状態に追いやる危険性が存在する。現在、解決に向けた取り組みが世界各国で行われている。

 

・地球温暖化

・宗教紛争・民族紛争

・戦争・テロリズム

・原子力事故と放射性廃棄物による放射能汚染

・核兵器の存在と生物兵器・化学兵器の脅威

・感染症 - エイズ、SARS、新型インフルエンザなど。

・南北問題

・貧困

・砂漠化と森林の喪失

・漁業資源の枯渇・海洋汚染

・化石燃料・レアアースの枯渇

・開発途上国における人口爆発

・先進国における少子化・高齢化

 

ガイヤ(地球生命体)にとって「人類」は「略奪者」でしかない。

一番の解決方法は「略奪」しないことにあるのだが、それは「大量消費」を止めなければならない。

 

 

2025年への思い-6

 

2025年の日本の姿

http://www.cocn.jp/common/pdf/daigaku.pdf#search='2025%E5%B9%B4%E3%81%AE%E5%9C%B0%E7%90%83%E7%92%B0%E5%A2%83'

2007年11月27日産業競争力懇談会(COCN)

 

1.2025年の日本の姿

 

1.1 これから2025年までの3つの潮流

 「人口減少・少子高齢化の急速な進展」「グローバル化のさらなる進展」

「情報化の急激な進展」の3つが、過去に経験のない新たな潮流として、今後ますます加速。

 

1.2 2025年に向けて日本および日本人が直面する課題

 ・人口減少・少子高齢化による労働力の制約から成長力の低下懸念。

 ・中国、インドなどの人口の多い新興国の急激な成長による世界的な

エネルギーや食糧の需給の逼迫。

 ・地球環境、貧困、感染症、テロやサイバー犯罪などの問題の国境を越えた拡大。

 ・規制緩和、旧社会主義体制下の約30億人の市場経済への参入による、

  世界的な大競争時代への移行。

 ・日本企業を取り巻く競争環境の激化。

 

2.2025年における日本人

 

2.1 あるべき社会像

 ・2025年に向けて日本および世界は人類がかつて経験したことのない

  「既存の解」が存在しない時代の到来。

 ・そのような時代において日本は「世界的課題解決に貢献する」「活力ある」

  経済・社会の実現を目指すべき。

 ・新たな価値、解を生み出す「イノベーション」を原動力に、新たな成長を

目指すことが重要。

 ・イノベーションの源泉は頭脳。資源の乏しい日本にとって、

競争力の源泉は人材。

 

2.2 社会人に求められる力

 

 ・成熟社会において求められる力

  ①人間性や基本的な生活習慣、社会常識。

  ②社会に貢献しようという意欲や、志の高さ。

  ③自らが好奇心を持って新たな課題を発見し、その課題を解決しする力。

  ④基礎学力に裏づけされた幅広い知識、その上に自らが得意とする専門性。

 

 ・グローバル社会において求められる力

  ①社会人一人ひとりに世界の誰とでも交流を持てるような深い

コミュニケーション能力。

  ②日本人がこれまで培ってきた高い倫理観と日本特有の文化や歴史に

対する教養。

  ③自らと異なる多様な文化や価値観が存在することを認識し、

受け入れること。

 

 ・情報化社会において求められる力

  ①本質をつかむ深い洞察力。

  ②収集された知識に独創性を加え、新たな価値を生み出す応用力。

  ③チームでの行動力、チームのメンバーそれぞれに考え抜く、

他者と協働する力。

 

 ・2025年の社会人に求められる力の纏め

  次の3つの力をバランス良く兼ね備えていること。

  ◆「人間力」

   人間性、基本的な生活習慣・社会常識、意欲や志。

  ◆「行動力」

   課題発見力、課題解決力、コミュニケーション能力とその前提としての高い

   倫理観・文化や歴史に対する教養・異文化理解能力、他者との協働力。

  ◆「知力」

   幅広い知識と専門性、本質をつかむ洞察力、知識応用力、独創性、

考え抜く力。

 

「人類の進歩と繁栄 」は「人類の叡智」によるが、その「人間力」の衰退現象が著しく、人間社会に蔓延しているのは確かだ。

 

 

2025年への思い-7

 

2025年へ向けて 1

 

そろそろ「まとめ」として整理したい。

これまでの「考察」の流れ

 

・3.11東日本大震災

 

3.11震災の悲惨な被害状況を目にするとき、同じ過ちを繰り返してなりません。そのためには「津波につよい建物」が必要です。これまでの大きな災害の後、日本の建築業界は新工法、新構造(免震工法、耐火構造等)を開発してきました。

だからこそ、津波からただ逃げるのでなく全力で対津波構造を新たに開発しなければなりません。

 

3.11東日本大震災から

 

・「地上の救命艇」of 津波シェルター 

 

「地上の救命艇」の4大特徴

①・地震、津波が突然襲って来ても「海上救命艇のごとく迅速に人命を守る」 

  津波シェルター内に家族全員で安全に避難できます。

 

②・船舶のもつ対波能力を取り入れた舳先のような強固な三角形の防波壁が

  津波の流れを変え自宅の破壊を防ぎます。

 

③・太陽光発電システムと貯水タンクを標準装備しているため津波後も

  ライフライン(電気・水・食糧)を守る安心な津波シェルターです。

 

④・津波浸水が予想される沿岸地域の自宅前に簡単設置できます。

(通常時は書斎、勉強部屋で使用も可能です)

 

   地上の救命艇

 

 

・「津波につよい海辺のまちづくり」

 

復興計画の津波対策としての「高台に避難する」「住宅の高台移転」は多くの問題をはらんでいます。「安全・安心のまちづくり」のグランドデザインの視点をどこに据えるかが、まず先決です。

デザインのバックグランドは技術にあります。新技術なき新デザインはありません。

 

  「津波につよい海辺のまちづくり」協議会の設立に向けて

 

   

・勝手に復興計画 in 石巻を提案

 

3.11震災からの新しきまちづくりとして「勝手に復興計画 in 石巻」を発進いたします。

 

  勝手に復興計画 in 石巻

 

 

 

・3.11震災から海上都市計画へ

 

3.11震災を契機として、日本という国家のもつ様々な問題点が明らかにされ、新しい国家像が求められている。たぶんこのままでは、さらに日本の解体状況は進んでいくだろう。ラブーン海上都市計画がひとつの方向性を提示できればと思う。

 

  勝手に海上都市計画

 

 

・勝手創千界から「尊敬される日本」へ

 

まず、現状のまま進行した100年後の日本の未来を想定し、その想定社会状況から、今必要な「方策」を考えてゆく視点が必要ではないかと思っています。新しい視点が必要です。

「勝手創千界」による「勝手な発想」が「脳内停止」状態の人々に「インパクト」を与えなくてはいけません。

 

  勝手創千界

 

・自然エネルギーと共に生きる

 

日本の自立と未来を切り開くためには、日本の国土に適合した再生可能エネルギーの社会が必要であり、最先端の日本技術を結集して「世界に誇れる日本」を創っていかなければならない。

 

   勝手に水力発電

 

・勝手に発想法を研究する

 

差し迫る「少子高齢化の縮小社会への突入」「産業の空洞化」「エネルギー問題」「雇用問題」「財政問題」等々・・・日本社会が抱える問題は多岐に渡るが、政治や行政や官僚に「問題解決能力」の欠如が著しい。

さらに日本の技術を支える産業界や学界の「研究開発機関」においても「劣化」が進んでいる。

今こそ「フロンティア精神」と「新しい発想」が連動して「革新的なイノベーション技術」を生み出していくことが必要だ。

 

  勝手に発想法研究

 

・新しい日本改造に向けて

 

国の言う「国民のための判断」が本当でないことが明らかにされているいま

国民の持つ価値観として、何が大事で何が大事でないかという判断や、ものごとの優先順位づけ、ものごとの重み付けの体系の価値判断から、3.11震災を契機にした「新しい価値観」と「国民全体の幸福度」についての「提言」が、いまこそ日本に必要である。

 

  勝手に日本改造論

 

・新しいエネルギー開発に向けて

 

「水危機」と「エネルギー危機」が目前に迫っている。この二つの「危機」だけでも「人類の生存基盤」の危機である。 一刻も早く、地球と人類にとって安全・安心な「自然エネルギー」「再生可能エネルギー」の開発が求められている。

10年、100年先の「危機管理」として、今から行動しなければ遅いことは明白だ。

「消費社会」から「循環社会」「持続可能社会」「自然共生社会」「エネルギー自立社会」へ向けての「意識改革」と「構造改革」が重要である。

 

   勝手に自然エネルギー計画

 

 

そして、2025年を迎えようとしている。

今から13年後には、どのような「人間社会」が待っているのかは、これからの「生き方」により「変化」していくのは確かだ。

 

 

2025年への思い-8

 

2025年へ向けて 2

 

海上都市開発と共に、2025年向けて新たな自然エネルギーによる 「発電装置」としての

「海洋渦潮発電機」を勝手に開発中である。

 

日本の未来は、独自の資源開発とエネルギー開発なしには切り開くことができない。

 

世を変える新たな発想は、世の「むら社会」から解放された「勝手思考」「自由思考」の中で創造されてくるだろう。

 

海洋渦巻発電機 企画提案書
海洋渦巻発電機 企画提案書
海洋渦巻発電機 コンセプト-1
海洋渦巻発電機 コンセプト-1
海洋渦巻発電機 コンセプト-01
海洋渦巻発電機 コンセプト-01

 

2025年への思い-9

 

2025年へ向けて 3

 

自然エネルギーによる、発電装置は今後も開発が進むであろう。

しかし今の「風力発電」は「原発」と同じく、「外国」の輸入品が多い。

 

日本独自の「風力発電」が必要だ。

 

「太陽熱竜巻発電機」は自然エネルギー活用の無限の可能性を示す。

 

太陽熱竜巻発電機 提案企画書
太陽熱竜巻発電機 提案企画書
太陽熱竜巻発電機 コンセプト-1
太陽熱竜巻発電機 コンセプト-1
太陽熱竜巻発電機 コンセプト-2
太陽熱竜巻発電機 コンセプト-2
太陽熱竜巻発電機 コンセプト-3
太陽熱竜巻発電機 コンセプト-3

 

2025年への思い-10

 

2025年へ向けて 4

 

混沌の世の中で「国家像」を示すことが必要である。

 

13年先の2025年の「日本国家」は、これまでの「社会システム」がそのまま延長できているとは思えない。

 

「工業化社会」「消費社会」の行く末は「社会システムの疲弊と廃退」をもたらすことは確かだ。

 

「経済の再生」を声高に叫んでも虚しいだけだ。これまで味わったことのない「社会の縮小」が進み、謳歌してきた「豊かさの幻想」は、知らずに「貧困の現実」に変わる社会が到来する。

 

そのときに覚悟を決める「目覚める日本人」に期待はするが、それまでには「社会の混乱」状況は続くだろう。しかし「地球環境破壊」はより進行し、取り返しのつかない状況になることも予想される。

 

一方で「人間社会の縮小」自体は悲しむべきことではない。永遠の「人間社会の拡大」こそ異様である。

 

それは地球の資源、エネルギーにも限りがあるように「人類の成長」にも限界があることを知らなければならない時期にきているのだ。

 

目指すのは「工業化社会」が生み出す「大量生産」「大量消費」「大量廃棄」からの決別であり、「循環社会」の構築にある。今の「社会システム」の大変革が必要である。

 

これまでの「社会の考察」の結論として、2025年の「日本国家」は循環社会としての「海上都市」を目指すことが必要との認識である。

 

ラブーン海上都市 企画提案書

ラブーン海上都市 企画提案書 0
ラブーン海上都市 企画提案書 0
ラブーン海上都市 企画提案書 1
ラブーン海上都市 企画提案書 1
ラブーン海上都市 企画提案書 2
ラブーン海上都市 企画提案書 2
ラブーン海上都市 企画提案書 3
ラブーン海上都市 企画提案書 3
ラブーン海上都市 企画提案書 4
ラブーン海上都市 企画提案書 4
ラブーン海上都市 企画提案書 5
ラブーン海上都市 企画提案書 5
ラブーン海上都市 企画提案書 5
ラブーン海上都市 企画提案書 5

 

これから13年後の2025年の世界を、なんとしてでも「生き抜いて」この目で見てみたい。

 

(完)

 

勝手創千界への

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2013年

6月

09日

勝手創千界から世界へ

この世界が持つ多くの問題への解決は待っていては果たせない

より良き社会を目指して我が「勝手自由なる提案」を創り上げていく

そして「勝手創千界」の描く世界から解決に向けての一歩を踏み出す

10 コメント

2013年

1月

01日

勝手にエネルギー論を構築する

人類の行く末は「エネルギー」を如何に獲得していくかである。

日本の社会も経済も「エネルギー問題」の解決抜きには語れない。

6 コメント

2012年

10月

02日

新しいエネルギー開発に向けて

「水危機」と「エネルギー危機」が目前に迫っている。この二つの「危機」だけでも「人類の生存基盤」の危機である。 一刻も早く、地球と人類にとって安全・安心な「自然エネルギー」「再生可能エネルギー」の開発が求められている。

10年、100年先の「危機管理」として、今から行動しなければ遅いことは明白だ。

「消費社会」から「循環社会」「持続可能社会」「自然共生社会」「エネルギー自立社会」へ向けての「意識改革」と「構造改革」が重要である。

7 コメント

2012年

7月

08日

新しい日本改造に向けて

国の言う「国民のための判断」が本当でないことが明らかにされているいま

国民の持つ価値観として、何が大事で何が大事でないかという判断や、ものごとの優先順位づけ、ものごとの重み付けの体系の価値判断から、3.11震災を契機にした「新しい価値観」と「国民全体の幸福度」についての「提言」が、いまこそ日本に必要である。

10 コメント

2012年

6月

04日

勝手に発想法を研究する

差し迫る「少子高齢化の縮小社会への突入」「産業の空洞化」「エネルギー問題」「雇用問題」「財政問題」等々・・・日本社会が抱える問題は多岐に渡るが、政治や行政や官僚に「問題解決能力」の欠如が著しい。

さらに日本の技術を支える産業界や学界の「研究開発機関」においても「劣化」が進んでいる。

今こそ「フロンティア精神」と「新しい発想」が連動して「革新的なイノベーション技術」を生み出していくことが必要だ。

6 コメント

2012年

5月

01日

自然エネルギーと共に生きる

日本の自立と未来を切り開くためには、日本の国土に適合した再生可能エネルギーの社会が必要であり、最先端の日本技術を結集して「世界に誇れる日本」を創っていかなければならない。

15 コメント

2012年

4月

07日

勝手創千界から「尊敬される日本」へ

まず、現状のまま進行した100年後の日本の未来を想定し、その想定社会状況から、今必要な「方策」を考えてゆく視点が必要ではないかと思っています。新しい視点が必要です。

「勝手創千界」による「勝手な発想」が「脳内停止」状態の人々に「インパクト」を与えなくてはいけません。

13 コメント

2012年

3月

11日

3.11震災から海上都市計画へ

3.11震災を契機として、日本という国家のもつ様々な問題点が明らかにされ、新しい国家像が求められている。たぶんこのままでは、さらに日本の解体状況は進んでいくだろう。ラブーン海上都市計画がひとつの方向性を提示できればと思う。

8 コメント

2012年

2月

19日

勝手に復興計画 in 石巻を提案

3.11震災からの新しきまちづくりとして「勝手に復興計画 in 石巻」を発進いたします。

6 コメント

2011年

12月

31日

ホームページ開設

3.11震災以降、如何にすれば「津波につよいまち」が可能なのか?考えてきました。

その「ひとつの答え」を提示できればと思います。実現に向けて多くの人の意見を求めています。

4 コメント