小説「日本沈没」と海上都市

1、究極の自然災害-日本沈没(1)

 

『日本沈没』は、1973年に刊行された小松左京による日本のSF小説

 

「1973年に光文社カッパ・ノベルスより書き下ろしで上下2巻が同時刊行された。当初は3万部ずつだったが、版数を重ねるごとに出版数が増え、上巻204万部、下巻181万部の計385万部まで伸ばし「空前の大ベストセラー」とも評された。小松は1億2000万円の収入を得て、文壇長者番付の5位にランクインした。1974年、第27回日本推理作家協会賞を受賞、第5回星雲賞日本長編部門を受賞している。」

 

「ベストセラーになった背景には、高度経済成長が終焉を迎え、1970年の日本万国博覧会に代表される薔薇色の未来ブームへのアンチテーゼとして登場したことの衝撃に加えて、1973年の狂乱物価とも言われたインフレーション、オイルショックなどの社会不安があった」

 

物語

 

「地球物理学者である田所雄介博士は、地震の観測データから日本列島に異変が起きているのを直感し、調査に乗り出す。潜水艇操艇者の小野寺俊夫、助手の幸長信彦助教授と共に小笠原諸島沖の日本海溝に潜った田所は、海底を走る奇妙な亀裂と乱泥流を発見する。異変を確信した田所はデータを集め続け、一つの結論に達する。それは「日本列島は最悪の場合2年以内に、地殻変動で陸地のほとんどが海面下に沈没する」というものだった。

最初は半信半疑だった政府も、紆余曲折の末、日本人を海外へ脱出させる「D計画」を立案・発動する。しかし、事態の推移は当初の田所の予想すら超えた速度で進行していた。各地で巨大地震が相次ぎ、休火山までが活動を始める。精鋭スタッフたちが死に物狂いでD計画を遂行し、日本人を続々と海外避難させる。一方、あえて国内に留まり日本列島と運命を共にする道を選択する者もいた。

四国を皮切りに次々と列島は海中に没し、最後に北関東が水没して日本列島は完全に消滅する。」

 

想定被害

 

  • 北海道南岸で地震が発生し十勝岳、富良野岳で大規模な噴火が発生、死者がでる。
  • 阿蘇山で観測史上最大規模の噴火が発生。阿蘇カルデラは事実上崩壊する。熊本市では 火山弾が飛来。熊本城が崩壊する。その後熊本市は都市機能を失う。
  • 長崎県では妙見岳、国見岳が噴火する。
  • 鹿児島県の桜島が噴火する。
  • 自衛隊のRF-4Eが偵察飛行のため百里飛行場を出発する。
  • 紀の川と吉野川を震源とする地震が発生する。この地震により、高知県との通信が途絶える。
  • 青森湾西岸、津軽山地、能代断層で断続的に地震が発生する。
  • 九州地方全面で通信が途絶える。
  • 東北地方では断続的に地震が発生し、断層が最大10mずれる。
  • 各地の商業施設では物資を買い求める人々が集まり、大混乱となる。
  • 常磐自動車道などの主要な道路では大渋滞が発生する。
  • 各地の空港では国外に退避する人であふれる。なお、地震の影響により国内線の運行はすべて見合わせている。
  • 野崎首相代理は5年のうちに完全に日本が沈没することを発表する。
  • 中央構造線が裂け、四国と香川県、愛媛県が分断される。
  • 北海道南部ではプレートの断裂が始まり分断されていく。
  • 各地で住民の退避が始まる。
  • 日本人難民の受け入れ交渉に各国は難色を示し始める。
  • これまでに災害で死亡、行方不明者は3635万人、国外に退避したものは3340万人となった。
  • 島根県の三瓶山が2000年ぶりに活動を開始した。
  • 石川県南部、香川県西部、京都府北部で震度7の地震が発生。
  • 地震の影響で南海本線全線が不通となる。
  • 横浜港、神戸港などでは、船舶を使った脱出が行われた。
  • 函館市に津波が来襲しそのまま水没することになる。
  • 水門が開放され品川区などが水没することになる。
  • 日本人難民の受け入れの始まったアメリカ、中国、ヨーロッパ各国では、大規模なデモが発生する。
  • 小松飛行場と広島空港で火山灰の降灰量が離着陸の許容範囲を超え使用が不可能となる。
  • 自衛隊のLCAC-1級エア・クッション型揚陸艇での輸送が始まる。
  • 静岡県の天竜川河口、長野県の諏訪湖、新潟県の糸魚川の複数震源で地震が発生。

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』

 

日本全体として3.11震災以降の「危機管理」として「最大の自然災害」を想定する動きが広まっている。

 

そして今、「南海トラフ巨大地震」の発生が予想されている。

 

<南海トラフ巨大地震>最悪で死者32万人…政府が被害想定

毎日新聞 8月29日(水)配信

 

「東海から九州沖を震源域とする「南海トラフ巨大地震」について、中央防災会議の作業部会と内閣府の検討会が29日、被害想定や浸水域などを発表した。関東から九州の太平洋側が最高34メートルの津波と震度7の激しい揺れに見舞われ、最悪のケースでは死者32万3000人、倒壊・焼失建物が238万6000棟に上り、1015平方キロが浸水する。内閣府は「発生確率は極めて低く、対策を取れば被害を減らせるとして冷静に受け止めるよう強調している。」

 

しかし、日本に於ける究極の「自然災害」は「日本沈没」であろう。

すでに40年前に、小松左京の小説「日本沈没」は「日本の最大級の自然災害」を想定していた。

 

当然「日本沈没」はフィクションではあるが、その可能性は「絶対にない」と言えない。

ならば「究極の危機管理」として「日本沈没」を想定しておくことは、無意味ではない。

 

 

2、究極の自然災害-日本沈没(2)

 

自然災害 とは

 

「異常な自然現象によって引き起こされる災害。日本列島は、地震のプレートテクトニクス理論によると、ユーラシアプレートの上に位置し、太平洋プレートおよびフィリピン海プレートがその下にもぐり込んでいる。地形的には環太平洋山系の一部にあたり、造山活動を続けており、急峻(きゅうしゅん)な山岳地帯が多く、そこに源を発する急流河川の下流部に小さな平野が発達しているという地形である。また、気象的には台風の常襲コースにあたるほか、海洋性と大陸性気団の交錯する位置にあたるため世界有数の多雨地域であることなどが特徴である。したがって日本は、地震、火山噴火、台風、前線、温帯低気圧による風水害、高潮、地すべり、山崩れ、干魃(かんばつ)、冷害などによる災害が発生しやすい自然条件下にあるといえる。自然災害の原因はこのような自然的条件に伴うものが主であるが、都市地域を中心とする急激な人口増加、宅地造成をはじめとする開発行為を促進させる社会的条件が、台風、集中豪雨などがあった場合における地すべり、崖(がけ)崩れ、洪水、高潮などによる被害を増大させる要因になっていることが指摘されている。

『防災白書』(2010年版)によると、昭和20~30年代前半の自然災害は死者・行方不明者数が1000人を超える大きなものが頻発していた。しかし、5000人以上の死者を出した1959年(昭和34)の伊勢湾台風以降は死者・行方不明者は著しく減少し、長期的にみると逓減(ていげん)傾向にあり、1980年代以降は6000人以上の死者を出した阪神・淡路大震災が発生した1995年(平成7)を除き、年間100~200人程度が大勢を占めるに至っている。とはいうものの、豪雨、台風等自然災害による被害は依然として毎年繰り返し発生しているのも事実である。したがって災害を未然に防止し、発生した場合には被害の拡大を防止し、その復旧を速やかに図るなど、防災に関する対策は依然として必要とされている。

災害対策基本法第2条1号では、災害は「暴風、豪雨、豪雪、洪水、高潮、地震、津波、噴火その他の異常な自然現象又は大規模な火事若しくは爆発その他その及ぼす被害の程度においてこれらに類する政令で定める原因により生ずる被害」と定義している。この場合の政令で定める原因としては、放射性物質の大量の放出、多数の者の遭難を伴う船舶の沈没その他の大規模な事故と規定されている(災害対策基本法施行令第1条)。このうち、自然災害といわれるものは「暴風、豪雨……その他の異常な自然現象により生じる被害」をいい、その他の異常な自然現象としては、冷害、地すべり、山崩れ、崖崩れなどがあげられるが、その範囲については種々判断されているところである。」

日本大百科全書(小学館)より引用

 

40年前に、小松左京の小説「日本沈没」は 、当時としては最先端の「日本の地震のプレートテクトニクス理論」を世に提示していた。

 

自然災害は想定外の中で起こる。

しかし、「想定外を想定する」危機管理は可能である。

 

究極の自然災害である「日本沈没」を想定した「危機管理」を計画するためには「究極の想像力」を発揮しなくてはならない。

 

 

3、究極の自然災害-日本沈没(3)

 

日本沈没を引き起こす原因-プレートテクトニクス

 

1、何故起きるか(地震の起こる仕組み)

 

(1)プレートテクトニクス

  • 地球表面を覆っているプレートが互いに近づいているプレート境界がある。そこでは一方のプレートがもう一方のプレートに沈み込んだり、 二つのプレートの衝突が起きたりする現象が起き、これが地震である。地震発生機構をプレートの動きによって説明する理論を プレートテクトニクスと呼んでいる 。(図1)(図2)
地球内部の組織図

【図1 地球内部の組織図】

地球は、表面から中心に向かって地殻、マントル、核の順に分布している。

 

プレート運動の概念図

 

【図2 プレート運動の概念図】

プレートは海嶺(または海膨)(a)で生産され左右に分離して移動する。プレートが衝突(c)すると海溝や山脈が形成される。 2つのプレートがすれ違う場合(b)はトランスフォーム断層と呼ばれる横ずれ断層となる。

 

(2)日本周辺のプレート

  • 日本周辺は太平洋プレート、フィリピン海プレート、北米プレート、ユーラシアプレートなど複数のプレートに接している境界に位置している。 このため地震の発生数が多く地球の表面積に占める日本の国土面積の割合が1%にも満たないにも関わらず地球上で発生する地震のうち10%程度が日本周辺で 発生している。(図3)(図4)

 

プレート運動の概念図

【図3 日本周辺の主なプレート】

図中の矢印は、陸側のプレートに対する各プレートの 相対運動の方向を表す。日本海東縁部に沿ってプレート境界があるとする説(図中の破線)が出されている。

 

日本付近のプレートの相対速度
 

【図4 日本付近のプレートの相対速度】

黄色矢印で進行方向、矢印の長さで速度を表す。赤い楕円は、過去に発生した主な地震の震源域を示す。

 

(3) 地震を起こす力

  • プレート境界で二つのプレートが常に滑っていれば、プレートやその周辺ではプレートの変形(以下これを歪みと言う)が起こらないため、 地震の発生エネ ルギーが蓄積せず地震は発生しない。しかし、実際のプレート境界では、プレート同士がくっついているため(これを固着と言う)、 プレートやその周辺では歪みが蓄積し、これが限界まで変形すると、蓄積された歪みを解消するために急激に元に戻ろうとする。 これがプレート間で発生する地震である。プレート境界の固着域は通常くっついており、大地震時のプレート境界では数mのずれが急激に生じ、 数十年~数百年分のプレート運動によって蓄積した歪みを解消する。海洋プレートの沈み込みは、陸のプレートとの境界や、海洋プレートの内部で 地震を発生させるだけはなく、陸のプレートを絶えず押していることから陸のプレートでも歪が生じ、蓄積された歪が限界に達した時地震が 発生する。これが内陸の地震であり、日本ではおよそ深さ25kmより浅いところで発生している。

気象庁「地震を知る」から抜粋

 

日本国土が「ユーラシア、北米プレート」上に存在している以上、プレートの変化、移動は現実であり「日本沈没」の可能性は否定できず、何時起こるかは予想できない。

 

そして「日本沈没」は自然災害である「暴風、豪雨、豪雪、洪水、高潮、地震、津波、噴火その他の異常な自然現象又は大規模な火事若しくは爆発その他その及ぼす被害の程度においてこれらに類する政令で定める原因により生ずる被害」

を越え「国家存亡」に関わる危機状況を生み出す。

 

 

4、究極の自然災害-日本沈没(4)

 

 「日本沈没」による被害は、これまでの自然災害である地震や津波による被害想定では想像できない。

「日本沈没」が予期ができているのと、できていないとでは「人的被害」の大きさは変わってくるだろうが、小説「日本沈没」では「死亡、行方不明者は3635万人、国外に退避したものは3340万人」と想定している。

「防災」や「避難」「人命救助」では、この「悲劇」は回避できず、「日本国土の消失」は「国家の崩壊」を意味している。

 

「日本沈没」は不動産と呼ばれる「物的資産」の100%の消失を意味している。

さらに日本国土上に存在する全ての「社会基盤」と「産業基盤」と「生活基盤」が消失される。

 

被災日本国民は直接の「死」から逃れられても、すぐに「死」と直面する。

「人命救助」の手段は限られている。既に「安全地帯」は近くにないのである。

 

その時に日本国家は存続できるのか。

 

最低限の「国家としての要件」として国際習慣法として具体的には、以下の3条件であると規定されている。

 

1.ある程度以上確定された一定の領土を持つこと。

2.国民が存在すること。

3.統治機構を持ち実効的支配をしていること。

 

そして以下の「疑問」が想定される。

 

 

1、「日本沈没」の危機的状況になった時、領土を失った「日本国家」は国家として存在可能なのだろうか。

 

2、日本の領土を失った日本国民は、「日本国民」と言えるのだろうか。

 

3、日本の統治機構である日本政府が瓦解したら、生き残った「日本国民」を統治しえるのか。

 

最大級の「人的被害」と「物的被害」が想定される「日本沈没」から見えてくものは「日本」と言う「アイデンティティ」を守るためには「何を残せば良いのか」の「選択」が重要になる。

 

 

5、日本沈没と危機管理(1)

 

人は 物事に対して「信じる人」と「信じない人」に分かれる。

どの様な「科学的根拠」を示したとしても「信用できない」と判断することは自由である。

 

たとえば「絶対に安全だ」と信用させる場合、「信用させようとする側」からによる「科学的根拠」には「意図」があり、その提示する「科学的根拠」は本来「絶対に正しい」など無いのである。

 

世界には「洪水神話」が数多い。しかし「科学的根拠」がないと否定されるかもしれないが、よく知られている「ノアの方舟神話」が有名だ。

 

ノアの方舟は、旧約聖書の『創世記』(6章-9章)に登場する、大洪水にまつわる、ノアの方舟物語の事。

 

「神は地上に増えた人々が悪を行っているのを見て、これを洪水で滅ぼすと「神と共に歩んだ正しい人」であったノア(当時500~600歳)に告げ、ノアに箱舟の建設を命じた。

箱舟はゴフェルの木でつくられ、三階建てで内部に小部屋が多く設けられていた。箱舟の内と外は木のヤニで塗られた。ノアは箱舟を完成させると、家族とその妻子、すべての動物のつがいを箱舟に乗せた。洪水は40日40夜続き、地上に生きていたものを滅ぼしつくした。水は150日の間、地上で勢いを失わなかった。その後、箱舟はアララト山の上にとまった。」

— 旧約聖書『創世記』より

 

「洪水により地上の人間の大半が死に絶えたが、箱舟に避難したノアとその一族は無事だった。」

 

更に太古の地殻変動により「失われた伝説の大陸」として「アトランティス大陸」「ムー大陸」などの物語があり、信じている人もいる。

 

「自然災害」に対する近代科学の研究はいまだ、解決出来ない多くの問題を抱えている。

世界に多くの「洪水神話」が存在することは、過去に「洪水による大災害」があったのだろう。

そして「洪水による多くの悲劇」が「人類の記憶」に記されている。

 

「洪水神話」を一笑に付すのは容易いが「日本沈没」の可能性がゼロではない以上、それを「信じる人」は危機管理として対応策を準備して置かなければならない。

 

 

6、日本沈没と危機管理(2)

 

危機管理とは

 

「実際は発生するまえの、危険予知・予防・発生時の準備が8割で、惨事が起きてから泥縄で対処したのでは8割失敗している。

例えば戦争に対する危機管理では 戦争を予知・予防するとともに回避に失敗した時に備えて、対処の作戦案を平時のうちから準備し、装備・消耗資材を準備し、兵士を訓練せねばならない。兵器等の製造は2年前後かかり、戦争が起きてから、慌てて作戦を立てて、兵器を発注し、訓練を始めても間に合わない。危機管理を、泥縄の事後処理で捉えるのは基本的には誤りである。

 

・準備がある前提で、事後処理としては現在発生中の被害を最小限に食い止めること。

・危機のエスカレーション・2次被害を防止すること。

・危機を収束させ正常な状態に戻すこと。

が必要

 

6つの段階

 

通常は以下の6段階より構成される。

1.予防:危機発生を予防する

2.把握:危機事態や状況を把握・認識する

3.評価 損失評価:危機によって生じる損失・被害を評価する

    対策評価:危機対策にかかるコストなどを評価する

4.検討:具体的な危機対策の行動方針と行動計画を案出・検討する

5.発動:具体的な行動計画を発令・指示する

6.再評価 危機内再評価:危機発生中において、行動計画に基づいて実施されている点・または実施されていない点について効果の評価を随時行い、行動計画に必要な修正を加える。

     

事後再評価:危機終息後に危機対策の効果の評価を行い、危機事態の再発防止や危機事態対策の向上を図る

 

「日本語ではクライシスマネジメント(Crisis management)とリスクマネジメント(Risk management)の2つは「危機管理」として一本化されて扱われていることがあるが、両者の概念には重なる部分もあるが以下の違いがある。

 

・クライシスマネジメント -危機事態の発生後の対処方法に関する点が概念の中心である。

 

・リスクマネジメント -危機事態の発生を予防するためのリスクの分析方法等が

            概念の中心である。」

 

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』

 

日本沈没を想定する「想像力」と「発想力」の中に「危機管理能力」を鍛えることができる。

 

 

7、日本沈没と危機管理(3)

 

自然災害の例

 

気象現象

  • 風水害
    • 水害 - 低気圧・台風・前線などの集中豪雨や大雨、副振動による、洪水、土石流、鉄砲水、高潮など
    • 風害 - 低気圧・台風・竜巻などの突風や暴風による、倒木、家屋や建物の破損・倒壊、農産物への被害、船の座礁など
    • 砂塵を伴った砂嵐、砂の降下(黄砂など)
    • 塩害 - 高潮・高波に伴う浸水や、海水・潮風が吹き付けることによる、農作物や植物への塩害
  • 土砂災害 - 土石流、がけ崩れ、地すべり、天然ダムなど
  • 雪害 - 吹雪、ブリザード、雪崩、大雪による交通機関のマヒなど
  • 着氷害 - 船や航空機への着氷による航行障害
  • 凍結害・霜害 - 農産物や植物への影響
  • 雹 - 大きな雹の落下による建物の破損、農産物への被害
  • 雷 - 落雷による構造物の破損、火災、電撃・誘導雷による電気的被害
  • 高温(熱波、猛暑、暖冬)、低温(厳冬、冷夏) - 異常な高温・低温による動植物・人間への影響、農・海産物への被害
  • 少雨(干ばつ)、空梅雨 - 水不足による生活・産業への被害、生態系への影響、乾燥による山火事
  • 寡照(日照不足) - 農・海産物への被害

 

地質現象

  • 地震
    • 揺れによるがけ崩れ・地滑り、隆起・沈降・地割れによる地形変化、(広域的な)地盤沈下、液状化現象、道路の寸断、橋や塔、建物の倒壊、ライフラインの寸断
    • 津波による浸水、建物の流失、塩害
  • 火山の噴火
    • 火砕流・火砕サージや溶岩流による埋没・高温害、火山灰(降灰)、火山弾、空振
    • 火山ガスによる中毒・窒息、湖水爆発
    • 上空に達した火山灰や火山ガスが太陽光を遮る(日傘効果)事による冷害(火山の冬)
    • 積もった灰が雨などと一緒に一気に流れるラハール(火山泥流)
    • 爆発による山体崩壊(例:島原大変肥後迷惑)
    • 海底火山噴火による海産物への影響
  • 海底地すべり

 

生物

  • 害虫・害獣・害鳥による被害
    • 農業被害 - バッタやウンカの大量発生による蝗害、アブラムシ・カメムシによる食害、シカやイノシシ等による食害、病原体による農作物の病害
    • 衛生被害 - ハチ、ケムシによる刺害
    • 直接被害 - クマによる襲撃
    • シロアリによる家屋木材の食害
  • 感染症のまん延 - インフルエンザ、腸管出血性大腸菌による食中毒など
  • 新興感染症 - AIDS、エボラ出血熱、SARS、新型インフルエンザなど

 

天文現象

  • 隕石の落下
    • 地表への衝突による土砂の飛散、構造物への衝突による被害
    • 巨大隕石落下による津波、粉塵による太陽光の遮断(隕石の冬Impact winter)、地殻津波
  • 太陽活動
    • 大規模フレアによるCME、太陽嵐により放出される電磁波・粒子線、太陽エネルギー粒子線による、宇宙滞在者への影響、デリンジャー現象、磁気嵐

 

災害時の事象

 

多くの災害時に発生する事象として、インフラストラクチャー・ライフラインの寸断・故障が挙げられる。物理的に破壊されることにより寸断されるほか、制御系統の不具合や停電による停止などが起こる。また、災害時には供給の確保や重要用途優先を理由として、意図的に制限が行われることがある。

  • 電力供給の停止(停電)や制限
  • 都市ガス供給の停止や制限や制限
  • 上水道、農業用水路、工業用水道などの用水の停止(断水)
  • 下水道などの排水の停止や制限
  • 電話や通信網の停止や制限 - 災害時には安否確認や災害対処により通信量が急激に増加する。大規模災害時には通信事業者により災害用伝言板が設置される場合がある。
  • 放送の停止や制限 - 災害時には情報把握のため必要性が増す。
  • 運輸や郵便の停止や制限
  • 公共交通機関(鉄道・軌道、航空機、バス、タクシー、船舶)の停止や制限
  • 道路の寸断や制限による私的交通の停止や制限 - 災害時には緊急車両優先や混雑防止などのため交通規制が行われる場合がある。
  • 病院や薬局などの医療機関の停止や制限 - 災害時には救急医療の割合が急激に増加し災害医療体制となり、重要性が高まる。
  • 交通の支障や燃料不足、原材料・製品供給の途絶などによる物流の停止や制限
  • 食料品・飲料・日用品の不足 - 実需要の増加、災害心理や流言による買いだめ、物流の支障などにより品薄・品切れとなる場合がある。
  • 直接被災やサプライチェーン寸断による企業活動の停止や制限 - 被災により損失を受ける企業がある一方、復旧需要により利益を受ける企業もある。
  • 雇用への影響 - 被災による退職、企業経営悪化による失業が生じる一方、復旧需要に伴う雇用も生じる。大規模災害時には産業構造が大きく変化する場合がある。
  • 金融や経済への影響
  • その他の商品・サービス、公共サービスへの影響
  • 住居被災や避難による居住への影響 - 住居被災者に対しては補助金、公営住宅や仮設住宅の提供が国・自治体から行われる。

 

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』

 

これまでの自然災害では大陸プレートの沈下現象である「日本沈没」を想定していない。

究極の自然災害である「日本沈没」とは、生活基盤と社会基盤である「国土の消失」であり、普通の災害時の事象と異なり、多くの国民の命は救えないであろう。

小説「日本沈没」では、危機の対応策として日本列島からの「国民の移民」政策が最優先に行われている。

そして脱出に成功した日本人は世界各地に避難して「流浪の民」としての運命が待ち構えていた。

 

現在でも数百数千万人の「避難民」を受け入れられる他国などあるはずもない。

日本国民は世界各国に少人数でバラバラに移り住むしかないのだろう。

そして日本人としての「アイデンティティ」が失われてしまうかも知れない。

やはり「国土なき国」の存続は不可能であると言える。

 

この考察の本題として「日本沈没」に対する「危機管理」は、「新たな国土」としての「海上都市」を日本の海域に建設するという発想である。

「日本沈没」により国土を失った日本人は、海上で「新生日本国」を構築してゆく未来を提示したい。

 

そして40年前の小説「日本沈没」で、多くの被災日本人の避難先として「海上都市」を提起できていたのならば、もっと日本は「海上都市」の開発を進めていたのかも知れない。

 

 

8、日本沈没と危機管理(4)

 

究極の自然災害である「日本沈没」における「クライシスマネジメント」を考察する。

 

国が「国土」を失うという「国家危機」の「悲劇」の中で守るべきは、最低限「国家」を存続させることだろう。

国家とは「経済社会と文化情報共同体」であり「国民と統治機構」であるとするならば、国土消失したとしても「日本人と日本政府」を継続する「手段」を選ぶことである。

 

それは小説「日本沈没」における、日本人を海外へ脱出させる「D計画」であり、この「移住政策」を「危機事態の発生後の対処方法」として示されている。

 

移住先として考えられる場所として

 

1、他国

2、日本海上、海中

3、宇宙

 

がある。

 

当然1、の諸外国に「緊急避難」して、「移住」することが現実的には可能性が高い。

しかし、共に住む国土を失えば「流浪の民」になるしかない。

 

3、の「宇宙コロニー」は遠い未来の可能性であり、その道は遠い。

 

2、の「海上都市」への「移住」は、「日本国家」と「日本人」の存続に於いて、最も、未来ある「選択」になる。

 

そのために「リスクマネジメント」として日本海域に多くの「海上都市」を構築する必要がある。

 

「海上都市」は「新しい国土」になり、日本国民が共に住む「国土」を存続させることが、唯一可能な「方策」である。

 

そして、「海洋国日本の海上都市移住」は可能である。

 

 

9、日本沈没と海上都市計画(1)

 

「日本沈没」における「国家危機管理」として「海上都市計画」を提唱する。

 

これまでの日本の現状と国家論の考察をふまえ、「国家存亡の危機」に対しての海洋国日本の再興へ向けての提言として

 

第一 ・独立自治の海上都市国家を建設する

 

第二 ・海洋自然エネルギー源確保による循環型社会を構築する

 

第三 ・海底資源確保による資源輸出国として確立する

 

を目指す「日本の新しい豊かで幸福な国家創り」と「世界に尊敬される国家創り」を提起してきた。

 

そして「海上都市」の構築こそが「国土消失」の最大の危機にも対応可能であり、「日本国家」の「バックアップ国家」としての「機能」により「国家」を維持できるのである。

 

すでに「ラブーン海上都市」を計画中である。

 

 

「ラブーン海上都市」の4つのコンセプト

 

「災害につよい海上都市」

「シルバー世代の拠点としての海上都市」

「自由都市としての海上都市」

「自立した海上都市」

 

1、今後、発生が予想される大規模災害(東京直下地震、東南海地震、大津波、富士山火、海面上昇、原発再爆発など)によって、壊滅的な都市災害が予想されるため、都市機能のバックアップ機構をもつ、「災害につよい海上都市」を構築する。

 

2、日本の壊滅を予想する「人口減少問題」を解決する方法として、子供、青年層に頼らない、「自立した老人の生活拠点」として、日本の陸地や都市は若者に明け渡し(年金問題、地価問題、老害問題、財政問題が解決する)リタイヤした老人のための漁業を主体とした生活拠点として、「シルバー世代の拠点としての海上都市」を構築する。これは、「将来ある若者に迷惑をかけない、潔い死に場所を求める老人であるべき」との思想、生き方によるものである。

 

3、「海洋国日本」において「日本の海洋、環境、建設の技術力」を結集し、集中した「ケア医療センター」と「自立した新しいコミュニテ―」と「日本の政治、産業の大変革」を可能にする、民間主導の「自由都市としての海上都市」を構築する。

 

4、海は資源に溢れている。海と環境と自然からの資源をもとにした「産業と経済と生活の自立」と「循環社会の形成」を確立するグローバルな経済都市としての「自立した海上都市」を構築する。

 

「海上都市計画」が、日本の未来を切り開く。

 

 

10、日本沈没と海上都市計画(2)

 

 今の日本は「国家像」を消失している。

 

小松左京の代表作には、時間と空間をまたにかけた壮大な長編『果しなき流れの果に』(1966年)がある。

この小説のように、人の持つ優れた「想像力」が「新しい世界」を描くことができる。そこに「人類の進歩」を切り開く「未来への可能性」がある。

 

しかし、全ての人が「未来の可能性」を持つが、それを「表現」できる人は限られる。

 

「日本沈没」の状況を「想定外」でなく「想像力」で「想定」し「未来への可能性」を「表現」する必要がある。

その「表現」が「国家像」を示すことになる。

 

「国家存続の危機」の中に「新しい国家像」が提起できる状況が生まれる。

 

自らの持つ「想像力」で「海上都市計画」の具体化を進めていくことで「新しい国家像」を提示していく。

 

-ジョンマクモニーグル 未来都市について(予言)-

 ~遠い未来の日本は海上都市国家~

 

「温暖化の影響でおそらく海面上昇により国土が減り、貴重な農地として使われるため極力農業目的で使用するため住環境は地下施設や海上に移るようである。

海上都市も最初に実現するのが日本だとマクモニーグルはいっている。

気になるのは気候の影響を受けることがない、としているのでバランスを崩した自然系はいまからは想像もつかない過酷な環境になっているのかもしれない。」

 

 

『世界初の海上都市は二〇三〇年までに日本で完成する』

 

(完)

勝手創千界への

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2013年

6月

09日

勝手創千界から世界へ

この世界が持つ多くの問題への解決は待っていては果たせない

より良き社会を目指して我が「勝手自由なる提案」を創り上げていく

そして「勝手創千界」の描く世界から解決に向けての一歩を踏み出す

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2013年

1月

01日

勝手にエネルギー論を構築する

人類の行く末は「エネルギー」を如何に獲得していくかである。

日本の社会も経済も「エネルギー問題」の解決抜きには語れない。

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2012年

10月

02日

新しいエネルギー開発に向けて

「水危機」と「エネルギー危機」が目前に迫っている。この二つの「危機」だけでも「人類の生存基盤」の危機である。 一刻も早く、地球と人類にとって安全・安心な「自然エネルギー」「再生可能エネルギー」の開発が求められている。

10年、100年先の「危機管理」として、今から行動しなければ遅いことは明白だ。

「消費社会」から「循環社会」「持続可能社会」「自然共生社会」「エネルギー自立社会」へ向けての「意識改革」と「構造改革」が重要である。

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2012年

7月

08日

新しい日本改造に向けて

国の言う「国民のための判断」が本当でないことが明らかにされているいま

国民の持つ価値観として、何が大事で何が大事でないかという判断や、ものごとの優先順位づけ、ものごとの重み付けの体系の価値判断から、3.11震災を契機にした「新しい価値観」と「国民全体の幸福度」についての「提言」が、いまこそ日本に必要である。

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2012年

6月

04日

勝手に発想法を研究する

差し迫る「少子高齢化の縮小社会への突入」「産業の空洞化」「エネルギー問題」「雇用問題」「財政問題」等々・・・日本社会が抱える問題は多岐に渡るが、政治や行政や官僚に「問題解決能力」の欠如が著しい。

さらに日本の技術を支える産業界や学界の「研究開発機関」においても「劣化」が進んでいる。

今こそ「フロンティア精神」と「新しい発想」が連動して「革新的なイノベーション技術」を生み出していくことが必要だ。

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2012年

5月

01日

自然エネルギーと共に生きる

日本の自立と未来を切り開くためには、日本の国土に適合した再生可能エネルギーの社会が必要であり、最先端の日本技術を結集して「世界に誇れる日本」を創っていかなければならない。

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2012年

4月

07日

勝手創千界から「尊敬される日本」へ

まず、現状のまま進行した100年後の日本の未来を想定し、その想定社会状況から、今必要な「方策」を考えてゆく視点が必要ではないかと思っています。新しい視点が必要です。

「勝手創千界」による「勝手な発想」が「脳内停止」状態の人々に「インパクト」を与えなくてはいけません。

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2012年

3月

11日

3.11震災から海上都市計画へ

3.11震災を契機として、日本という国家のもつ様々な問題点が明らかにされ、新しい国家像が求められている。たぶんこのままでは、さらに日本の解体状況は進んでいくだろう。ラブーン海上都市計画がひとつの方向性を提示できればと思う。

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2012年

2月

19日

勝手に復興計画 in 石巻を提案

3.11震災からの新しきまちづくりとして「勝手に復興計画 in 石巻」を発進いたします。

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2011年

12月

31日

ホームページ開設

3.11震災以降、如何にすれば「津波につよいまち」が可能なのか?考えてきました。

その「ひとつの答え」を提示できればと思います。実現に向けて多くの人の意見を求めています。

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